• 更新:2021年02月15日

変化をともに、未来をかたちに。ニューノーマル社会に対応するシステム運用管理ソリューションをご提案します。

株式会社日立ソリューションズ 運用管理システム本部

株式会社日立ソリューションズ
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変化をともに、未来をかたちに。ニューノーマル社会に対応するシステム運用管理ソリューションをご提案します。

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自社特徴

JP1と日立ソリューションズとの出会いは、JP1の初期バージョンが誕生した1994年当時まで遡ります。以来今日まで、日立ソリューションズはJP1の製品開発に参画するとともに、JP1販売パートナー、テクニカルパートナー、連携パートナーとして、お客さまの業務への適用を支援し続けてきました。 そして、その蓄積されたノウハウをもとに、製品の導入だけでなく、その後の運用、診断、移行など、JP1のライフサイクル全般にわたるご提案を「JP1ソリューション」として体系化し、ご提供しています。 日立ソリューションズは、時代とともに変わりゆくお客さまのシステム運用課題に応えるため、ソリューションメニューのさらなる拡充を図りながら、これからもJP1と共に歩み続けていきます。

提供リソース

・導入 JP1システムの導入計画から運用管理システムの設計、環境構築、テストまで、「導入」のために必要となる作業をトータルに支援。お客様が安心してシステムの運用管理を実現できるようにきめ細かくサポートします。 ・運用 JP1システムの導入後に見えてきた運用面での課題の解決や障害対策の立案などを支援します。運用管理システムを継続して快適にご利用いただくためには、この「運用」のソリューションがポイントになります。 ・移行 ご使用中のJP1以外の運用管理製品からJP1へ移行する場合、何よりも大切なのは、それをいかに安全・確実に行うかです。移行の検討段階から移行後の運用まで、お客様の作業を全面的に支援します。 ・連携 業務に必要な製品をJP1と連携させたいなどのご要望に対して、コンサルティングを通じて解決策をご提案。お客様ごとに異なるシステム環境に合わせながら、安心で効率のよい運用管理システムづくりを支援します。

解決したい課題

自然災害や新型コロナ禍など、さまざまな想定外の事象が発生し、人々を取り巻く環境が日々変化する今、常にその変化を見極め、柔軟に対応することが求められます。 日立ソリューションズでは、複雑化・多様化したシステムにおける運用管理の豊富な知見を活用して、トータルソリューションからポイントソリューションまで柔軟に対応します。

オープンイノベーション実績

導入事例 ・大規模システムに関する統合運用管理環境の実現 https://www.hitachi-solutions.co.jp/jp1/sp/case/01.html ・他社製品からジョブ実行環境の移行 https://www.hitachi-solutions.co.jp/jp1/sp/case/02.html

企業情報

企業名
株式会社日立ソリューションズ 運用管理システム本部
事業内容
・ソフトウェア・サービス事業 ・情報処理機器販売事業
所在地
東京都品川区東品川4ー12ー7(日立ソリューションズタワーA)
設立年
1970年

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株式会社Grand Central

【セールスの常識に、革命を】“営業代行”とは一線を画す、“セールスコンサルティング”というニューノーマルを確立し、営業支援業界の常識に革命を起こします。 社として品質至上主義を掲げ、創業以来、顧客満足度97%を獲得し続けているセールスメソッドにより、クライアントを成功という目的地へお導き致します。 この成功体験の連続を世の中に波及させ、「企業のスケーリングには“セールスコンサルティング”は必要不可欠なエッセンスである」というフィロソフィーを構築致します。1:選抜されたプロフェッショナル営業戦略設計はもちろん、インサイドセールスやフィールドセールス等の実働にも、キーエンス流営業を身に付けた精鋭のみをアサイン致します。さらにクライアント様のサービスや業界に合わせて、専門性のあるプロフェッショナルが幅広く在籍しております。2:データドリブンな営業戦略社内シンクタンク部門による"トレンド"と"データ科学"を掛け合わせた再現性のある営業戦略を構築致します。ご支援前のクライアント様の営業指数や、弊社基幹システムに蓄積されたTEL・商談データをもとに、KGI/KPI達成に向けた最適な戦略設計を行います。3:唯一無二の組織体制Grand Centralの組織体制は営業の他、経営戦略室や人事戦略本部を置き、1つのプロジェクトに対し多角的に戦略を構築することで、最速かつ最適なコミットメントを可能にします。また、カスタマーサクセス事業本部では月単位でプロジェクトにおけるクライアントの満足度を調査し、ご支援内容の更なるブラッシュアップに努めております。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 既存プロダクト改善(生産プロセス・製品性能・システム)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 新市場の模索
  • 3カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
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