• 更新:2024年12月13日

株式会社サリバテック

株式会社サリバテック
  • ヘルスケア
  • 臨床診断・検査
  • 予防医療
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 新市場の模索
  • 大学発ベンチャー

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。
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選択しているビジネス領域の企業

株式会社メディアシーク

弊社は2000年3月に設立、2000年12月には東証マザーズに上場し(4824)以来、「善いシステム善いサービス」を生み出すことを目標に20年以上システム開発の実績を積み重ねてきました。 累計3400万ダウンロードの実績を持つバーコード読み取りアプリ「ICONIT」は10周年を迎え、ここに近年ベンチャー企業創出も事業の柱として育ち、ヘルスケアDTx(エビデンスに基づき臨床研究されたソフトウェアを用いて患者に直接的な医療介入を行い、疾病の予防・診断・治療等を支援するデジタル治療アプリのこと)など新しい領域に積極的に進出しております。 その中でも、2016年から脳神経科学とITを融合させるブレインテックに取り組んでおり、そこで培ってきたデバイスとアプリを用いるなどして脳波の周波数(脳の活動)の調整を行うニューロフィードバックという技術を活用し、DTxの領域で積極的に事業展開しております。 このDTx領域は、オープンイノベーション型の共同事業として推進しており、サービスの臨床研究、薬事承認、販売について各研究機関や製薬企業などのパートナーと提携していきたいと考えております。またすでに、東京大学様や千葉大学様などともエビデンスとなる研究成果を発表し、開発を進めております。

  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 上場企業
  • 6カ月以内の提携希望
  • テストマーケティング
株式会社メディアシーク

有限会社SOTRY

■ 自社の特徴私たちは、**医師・薬剤師・看護師・プログラマーが協力して設立した「医療生成AI協会」**です。現場の課題を熟知する医療従事者と、AI技術の専門家が一体となり、“医療の判断を支え、つながりを強化するAI”の研究開発・社会実装を推進しています。医療AIを「現場で使えるもの」にするため、臨床・薬学・看護・データサイエンスの知見を横断的に統合。病院・薬局・介護施設・企業の産業医領域など、多職種・多業態でのAI導入支援・教育・共同研究を行っています。■ 事業概要診断支援AIの開発・導入支援 医師の診断精度と業務効率を高めるAIモデルを開発し、病院と共同で臨床検証を実施。薬剤師支援AIの共同研究 副作用予測・服薬指導支援など、薬学的判断を補助するAIツールを薬局と協働開発。多職種連携AIプラットフォームの構築 医師・看護師・薬剤師・リハビリ職などが共通で使える“連携ダッシュボード”を開発し、 医療チーム間の情報共有・意思決定を効率化。AI倫理・教育・ガイドライン策定支援 AI活用に関する倫理・透明性・説明責任の基準策定を推進し、医療従事者教育にも貢献。■ アピールポイント👨‍⚕️ 現場起点のAI開発力 AIエンジニアだけでなく、医療従事者自身が開発チームに参画。 “机上のAI”ではなく“現場で使えるAI”を生み出しています。🧠 多職種連携による実装スピード 医療・薬学・看護・情報技術を横断した組織構造により、 臨床課題の特定からAI実装・運用までをワンストップで実行可能。 病院・薬局・企業・行政と連携し、AIの社会実装を共に推進。 1年で1000社導入を目標に、全国規模の「医療AI共創ネットワーク」を展開中。

  • 資金調達したい
  • 中小企業

ホリスティキュアグループ(株式会社グリーンハート+医療法人淳信会)

私たちは、女性医師らによってミネラルバランスの介入支援から健康課題・社会課題解決に取り組む会社です。未病と治療のトータルクリニックを運営する医療法人淳信会と、栄養バランスチェック・アドバイスを行う「栄養ケアスタンド®」を運営する株式会社グリーンハートによって組織され、ミネラルヘルスによる病気予防、進展予防、未病ケアを中心とした事業を展開しています。女性医師が運営に関わっていることから女性の健康領域における治療・予防の基礎と臨床に関する知見が豊富であることや、分析・アドバイスだけでなく自治体を巻き込んだ地域ヘルスケアサポートやヘルスケア関連商品・サービス開発におけるエビデンス構築ができることを強みとしております。これまでは医療分野で専門性を磨き上げてまいりましたが、より多くの人々の健康に関する悩みを解消するために、私たちのケイパビリティとパートナー企業様の知見・リソースを掛け合わせたヘルスケア事業を共創していきたいと考えております。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 地方発ベンチャー
  • 教育研究機関