• 更新:2022年03月21日

人と植物が共生できる照明、LED照明の新しい利用法 知識でなく、知恵が産んだ新しいLED照明です。 屋内緑化や家庭内植物工場など、生活の中に植物を組み込むことが出来ます。

有限会社クール

有限会社クール
  • 住宅設備・インテリア
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • 売却したい
  • 中小企業
  • 地方発ベンチャー
有限会社クール
部屋の中で、人手での受粉は必要ですが、実がなります。
この様に、玉ねぎまでも栽培できます。
これが特許を一番わかりやすく表現しています。
有限会社クール
部屋の中で、人手での受粉は必要ですが、実がなります。
この様に、玉ねぎまでも栽培できます。
これが特許を一番わかりやすく表現しています。

プロジェクトメンバー

責任者

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自社特徴

一人だってここまで出来る。 ファブレスで中国照明メーカーを利用し、頭の中で考えた照明を実現化する。 照明の世界は競争相手も少なく、世界を相手に勝負もできます。 農業向け電球では生産者に喜ばれ、室内で簡単にイチゴの栽培を可能にし、知的好奇心を満足させる。 人と植物が共生できる光源。 LED照明の、新たな進歩を考えています。

提供リソース

新しい農業向けLED照明群 電照栽培向けLED標準球、補助光向けLED球、など どこでも使える標準球をベースに、使用する環境に合わせたバリエーションとその販売システム。 特許:特許2017-119287 LED照明装置 赤色を加えながら、見た目は白色に見えるLED照明の仕組み。 室内菜園 白色に見えながら光合成ができる光源により、ラックなどを利用して、室内で簡単にイチゴやハーブ、葉物野菜などが栽培できる光源と、6年ほどにわたる栽培データ。

解決したい課題

弊社の知識を、引き継いでもらえるところを探しています。

共創で実現したいこと

世界中どこでも、この明かりは太陽の代わりになります。 日本のみならず、世界中の人に喜んでもらいたいです。 それと、農家の方にも、安価で性能の良いLED照明を供給していきたいです。

求めている条件

一人では知恵の伝承が出来ません。 私の知恵を引き継いでいただけるところを望んでいます。

こんな企業と出会いたい

ビジネス領域

  • 発光ダイオード
  • 課題解決No.2「飢餓をゼロに」
  • 課題解決No.13「気候変動に具体的な対策を」

オープンイノベーション実績

JAひまわりさんのスプレー菊生産者や、静岡県経済連さんなどに納めています。 昨秋は日本農業新聞に、LED電照で収量がアップとの記事が掲載されました。

企業情報

企業名
有限会社クール
事業内容
農業向けLED電球(電照栽培用LED電球)を独自に開発し、人と植物が共生できる照明を開発している。 この照明をベースに、植物育成ライトを複数商品化しています。 室内でイチゴや無花果など、いろいろな植物の育成実績があります。
所在地
愛知県新城市豊栄1-185
設立年
1999年

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選択しているビジネス領域の企業

株式会社ラテラ

世界に先駆けて開発した無菌人工土壌の技術を保有しています。(特許第5945840号) 無菌人工土壌の開発の経緯は畑づくりの好きな叔母が高齢者施設に入居したことがきっかけであり、免疫力が低下したご高齢の方でも土壌細菌からの感染症を引き起こすことなく安全に使用できるように開発を行いました。 この無菌人工土壌を活用したインテリアグリーン商品に加えて都市型農園や施設栽培に活用ができるように日々研究開発を行っています。 1)新規性 除菌剤、殺虫剤を用いない無菌人工土壌は世界に類を見ないものである。岩石顆粒を主成分とすることから、痩せた土壌という印象を持たれることもあるがこれは誤りである。本人工土壌の主成分を為す天然鉱物は1nm(10億分の1m)以下の細孔を持ち、また結晶外部は複雑な細孔型形状を持つことから肥料イオンを化学吸着、または物理吸着して土壌中の水分との間に吸着平衡を作る。このことから本人工土壌は植物にとって栄養豊富な土壌である。このような特性を利用した人工土壌は世界に無く、全く新規なものであり独創性が高い。なお、植物が吸収できる栄養は無機イオンの形態のみである。 2)成長性 インテリアグリーン市場(現在2200億円/国内)では、菌や虫が心配で室内プランティングをためらっている人、レストランなど清潔である必要がある場所、高齢者施設等自然の土が使えない場所、新しいおしゃれなプランティングを創造したい人等が新たな市場を形成することが見込まれ成長性がある。 植物工場施設とその関連市場規模は施設栽培主要国のみでも3兆円(2025年予測、各国の施設園芸面積に日本の成長率を比例させた値)の市場があり、日本国内ではデロイト トーマツグループの予想で2025年の規模6700億円となっている。自民党調査では2024年の日本における農就業人口の減少は26万人(現農業就労人口全体の19%)であり、圃場農業から植物工場への移行が進むものと思われ、植物工場の市場は拡大・継続する。現在の国内施設栽培面積(49万ha)の0.1%を無菌人工土壌施設に移行することにより20億円の市場を獲得でき、成長性は大きい。 3)優位性 インテリアグリーン:無菌人工土壌は世界に類はなく、室内での清潔さに関して極めて高い優位性を持つ。既に特許取得し、ゼオライト使用(特許侵害)に関しては人工土壌の外観から容易に判定できるので弊社無菌人工土壌市場への他社の参入障壁は高い。 無農薬植物工場:植物工場としては水耕栽培が競合となる。本人工土壌によれば、水耕では栽培困難な根菜類などを含む全品種の栽培が可能で、設備費用も安価であり使用水量も節約できることから、水耕栽培が参入できない市場を獲得することが見込まれるため、水耕栽培を上回る市場規模を持つと考えられる。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 資金調達したい
  • 新市場の模索
  • 大学発ベンチャー
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社ラテラ

株式会社アグリライト研究所

「植物」の利用は、「食」だけにとどまらず「環境」「健康」「癒し」にも波及し、農業以外の産業分野でも見られます。その植物への需要の高まりから、植物に対して「もっと早く生育させたい・特定の機能成分を得たい、風味を変えたい、形をこうしたい、評価したい・・・」「この新開発資材を利用して植物栽培を行い、有無での植物自体の生育差を評価をしてほしい」など、特に農業分野新規参入企業さま(植物を利用)からのリクエスト急増中です。(2022年・20件、2023年・36件、2024年55件、2025年7月20件(完了件数)) 当社は、ご要望を適えるための植物栽培環境構築(論文調査・仮説立案・基礎研究・実証研究・植物の評価)をワンストップで行える設備・人材を有しております。農学の作法で行い、学会や論文で提示できるデータ取得のための栽培環境構築・栽培管理・植物評価(生データの意味づけ・統計解析)までが行えることも特徴です。結果のみの共有ではなく、解析やそう至ったプロセスへの議論(依頼先としては営業資料材料となります)まで可能です。 植物に○○したい!を農学研究手法により栽培環境構築や評価が可能な当社と、日本発の植物活用シーンを構築しましょう===2011年に山口大学農学部発ベンチャーとして起業して、2018年に農業県である熊本県に拠点新設して2拠点化。起業以来「外部からの投資や調達」を行わず、御依頼対価を主とした売上の粗利を原資に10年以上存続していることが、評価されることも増えております。

  • 共同研究
  • 事業提携
  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 大学発ベンチャー
株式会社アグリライト研究所

朝日新聞社【認知症フレンドリー講座】

認知症の本人に寄り添い、共生社会をともに考える「認知症フレンドリー講座」の提供 認知症の人のインタビューや、バーチャルリアリティー(VR)というテクノロジーなどを使って、本人の思いを知り、本人が見えている世界を疑似体験できるコンテンツを開発しました。講座プログラムは認知症にくわしくない人でも、動画やミニムービーなどを加えて、「自分事」として実感してもらえる工夫をこらしました。認知症の人とともに生きる「共生社会」とは何かを一緒に考えてみませんか。 講座は、一方的に聴講するものではなく、「体験型」の内容です。本人インタビューの視聴や、VR体験はその重要なパートになります。講義全体を通して認知症について理解を深めていただけます。 団体受講が前提で、シニア顧客を中心とする企業の従業員研修、自治体などが主催するイベント、介護関連施設の職員や医療関連の専門職員の研修、看護師や介護福祉士を養成する教育機関の授業などとして提供します。講師付きフルパッケージの講座の他に、「朝日新聞認知症VR」を中心とした「認知症VR体験会」も実施しています。 認知症の人に思いを寄せ、認知症の人とともに暮らす「共生社会」について考える時間をご提供します。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 大手企業
朝日新聞社【認知症フレンドリー講座】