ヘルスケアに取り組む企業をピックアップ!

ヘルスケア領域での共創を目指す

ウェルタクトリサーチアンドテクノロジー株式会社
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
星剛史代表取締役

企業理念:
ウェルネス(健康)を支える医療・介護現場に、
手助けとなるタクティクス(戦術)を届ける
 
日頃から患者・利用者を最前線で救っている医療・介護・福祉の従事者、
特に昨今の感染症拡大の最中では、身を挺して働いて下さいました。
 
そんな皆さんの支えとなるものは何でしょうか。
給料を得て安定した生活、笑顔あふれる職場、成長意欲に沿った教育環境等、
それらは、職場の経営状況とサービスの質が担保されてこそ得られると考えます。
 
私たちは直接患者・利用者を救う立場ではありませんが、
現場の皆さんや、周辺企業を支えることによって、
医療・介護現場に貢献することが使命であると考えます。
 
最新の経営コンサルティング、テクノロジー開発、情報発信、人材育成から、
現場の皆さんが輝き続けられる環境を提供していきます。

株式会社ヘルスケアシステムズ
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)

事業内容

Social Healthcare Design 株式会社
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立

事業内容

弊社は未病者におけるヘルスケアへの動機付けを研究してまいりました。 その研究から、多くの未病者の共通目的の指標化と、それぞれの未病者に対する個別最適化した動機付けの開発が必要であることがわかり、個別最適化をキーワードに下記の開発を行っています。 ①未病者の共通目的となる指標づくり~Well-Being度(健幸度)~ いわゆるカラダの疾病リスクではなく、ココロ・カラダ・キズナ(弊社では肉体的・精神的・社会的をそれぞれカラダ・ココロ・キズナと読み替えています)の健康の満たされ度を指標化しています。 動機付けに直結する主観的Well-BeingはWHOの切り口で見ると、肉体的・精神的・社会的にすべてが完全に満たされている事と定義されています。弊社では「幸せ(Well-being)」をココロの健康、カラダの健康、キズナの健康という観点から測定し、見える化しております。そして一人ひとりの感じ方のクセであるパーソナリティやライフステージで補正をかける事で、アンケートの信頼性を高めております。 ②未病者のパーソナリティも加味した伝え方~個別最適化動機付け~ 未病者の行動変容ステージに加え、ライフステージやパーソナリティも加味して動機付けを行えるエディタ機能を開発済みです。 パーソナリティを活用し、個別最適化した動機付けはより未病者に対して刺さるメッセージを送ることができます。更に、個別最適化したメッセージを類似のパターンの未病者にも送ることができるため、人数が多ければ多いほどそのメリットが活かせます。継続して利用することにより、過去パターンを再利用する事もできるため、動機付けコンテンツの作成単価が飛躍的に下がっていきます。 下記動画も参考にしてください。 https://youtu.be/AffTPnwy0AU
亀ヶ谷正信
亀ヶ谷正信代表取締役CEO

日本から世界に通じるイノベーションを起こしましょう!

株式会社ナチュラルビー
  • プロダクト(製品)共同開発
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)

事業内容

生活の「困った」を食を通して解決することをミッションに、ソーシャルビジネスに関するスターアップ事業を主に行っています。子育てフリーペーパーや、ハウジングにおいての居場所事業など、CSRとプロモーションをリンクさせた事業提案・企画や、県や市との協働事業によりモデル事業を作る事を得意としています。最近は、地域包括ケアシステムの新たなモデルつくりという事で、自治体と連携しながら仕組みの構築を行っています。特に現在は在宅管理栄養士の、事業構築をスタートさせており、食事アセスメントを含む「食」のサポート全般を行っているところで、フォーマル、インフォーマル事業として展開中。※フォーマル=介護保険事業、インフォーマル=介護保険外事業地域包括ケアシステムにおいて、一番ニーズが高まっている「食事」にスポットライトが当たり始めている今、食に特化した事業展開を行っている当社は県内外注目を浴び始めており、令和2年より薬品会社系列の卸業者と提携しながら在宅向けの介護サポートをスタート。今後は、介護食の開発、食事サポートサロンの開設等を行い、地域包括システムを「食」からサポートしていきたいと思っています。特に地域から介護予防をというミッションの元、様々なスペースを活用した「栄養サロン」開設のマネジメントを行いたいと思います。現在、介護食業者、行政、体操動画関連業者との提携をスタート。最近では、フードバンク事業の立ち上げ。これまでの「フードロス→貧困対策」だけでなく、食を循環させていく仕組みを作る為のプラットホームとして活動しています。例)農家の人出不足解消とフードロス対策を目的とした食支援の展開今後も引き続き、食と介護予防で繋がれる業者と協働していきたいと考えます。
長友宮子
長友宮子代表取締役

生活の「困った」を「助かった」に変える。

一般社団法人ワンネスファーム
  • プロダクト(製品)共同開発
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
成田 陽介代表理事

スポーツの「する、みる、ささえる」を
・コンペティション~レクリエーションまで幅広く
・ソフト~ハードまで多岐に渡り
・キッズ~シニアまで多世代へ
・地方~大都市まで隅々と
魅力的なサービスをスポーツや運動を通じて提供していきたいと思います。

zenius株式会社
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • ネットワーキング

事業内容

私たちは2016年の創業以来、医療デバイス、特にDDS(ドラッグ・デリバリー・システム)において、世界をリードしている欧州の医療デバイスメーカや製薬会社と数多く連携し、そのデザインや開発を支援してきた、医療特化型のグローバルデザインイノベーションファームです。独自のグローバルなネットワークとものづくり知見、2020年Red dot design賞受賞のデザイン力で、医療、ヘルスケアの新規プロダクト開発を成功に導きます。▼サービス概要●欧州の最先端デバイス開発に従事した知見を活かし、医療機器、ヘルスケアデバイスのコンセプト作りから、デザイン、設計、試作、量産のトータルソリューションを保有しています。●2020年Red dot design賞受賞のデザイン力(https://www.zenius.jp/enso)と、それをしっかりと量産・実装に導く詳細設計ノウハウがあります●欧州ベンチャーの最先端技術の導出を目的とした技術ブリッジングも積極的に行っております。ただの商社ではなく、そのローカライゼイションやカスタマイズまで、技術商社としてフルサポートします。●国産プロダクトのグローバル展開に向けた、現地でのレギュレーション、ローカライズ支援を現地メーカーとタッグを組んだ共創が可能です。
六車惟
六車惟Head of Business Development / CEO

日本の医療機器開発を世界基準に

沖電気工業株式会社
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)

事業内容

【シェアNo.1プロダクトを多数抱えるOKIが、安全×便利な社会インフラでイノベーションを興す】 1881年1月(明治14年)の創業以来、OKIの保持する高い技術力は、日本の成長に大きく寄与してきました。国産電話機の製造にはじまり、現在では銀行やコンビニのATMなどは、OKIが圧倒的なシェアを誇っています。その一方で、水中での物体の発する音から不審物等を探知できる水中音響センシング技術や、ホンダとの自動車用エンジン点火装置の開発、直近ではディープラーニングを用いた「感情推定技術」の研究開発を行うなど、多岐にわたる技術・製品を生み出しています。その結果、AppleやGoogle、マイクロソフトといった先進的な企業ともにトムソン・ロイター「TOP 100グローバル・テクノロジー・リーダー2018」に選出されました。 「“モノづくり・コトづくり”を通して、より安全で便利な社会のインフラを支える企業グループ」というビジョンを掲げ、SDGs(※国連が2015年に定めた持続可能な開発目標)の実現に向けて、パートナー企業との共創により、社会課題解決を進めていきたいと考えています。 【社会課題解決を実現する、OKIのイノベーション創出プロジェクト「Yume Pro」を推進!】 「Yume Pro」は、社会やお客様の課題を解決し、共創パートナー様と共に夢を拓く、OKIの新たなイノベーション創出活動です。特徴としては大きく3つです。 ① SDGsに掲げられている社会課題にフォーカス。 ② 共創パートナー様に対し、課題解決の役に立つカスタマイズしたワークショップをOKIが自ら企画し、開催。 ③ 事業化を円滑化するための仕組みを整備。事業部や営業と連携する社内体制、PoCを実施するための十分な予算を確保しリーンスタートアップを可能に。 2018年からスタートした「Yume Pro」は、2期目を迎え、ますますパワーアップしています。独自のイノベーションプロセスも構築し、しっかりと課題解決への仮設を立て、本格的な事業化に取り組んでいきます。
藤原雄彦
藤原雄彦執行役員 イノベーション責任者 兼 イノベーション事業開発担当

国連が定めたSDGs(持続可能な開発目標)に提示された社会課題をもとにテーマを設定し、さまざまな共創パートナーとオープンイノベーションを進める。

テックファームホールディングス株式会社
  • 自治体
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 事業提携
矢部翔一
矢部翔一マネージャー

①新規事業の立ち上げ・推進
②デジタル活用による事業変革の支援

Real Consulting Data
  • プロダクト(製品)共同開発
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 既存プロダクト改善(生産プロセス・製品性能・システム)
町田 有紀
町田 有紀Director