FORT MARKETは食の作り手なら誰でも低リスクで飲食業にチャレンジできるシェアキッチンです。食を通して地域に交流と賑わいをうみだし、魅力的なまちづくりに貢献しています。FORT MARKET (株式会社なかむら商会)プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業新市場の模索中小企業事業内容誰でも“食のビジネス”にチャレンジできるシェアキッチン「FORT MARKET(フォートマーケット)」を2019年より運営しています。小さなフードホールのようなシェアキッチンを三軒茶屋(現在は閉店)に作ったのがビジネスの始まりですが、現在は3店舗となり、独立開業を希望される方はもちろん、副業で食のビジネスにチャレンジしたい方、イベントやマルシェ出店、通信販売、キッチンカーの仕込みなど様々なビジネス領域で様々なジャンルの方々が出店者としてFORT MARKETをご活用いただいております。近年は法人利用の需要も高まっており、IT会社や建設会社などが異業種である飲食ビジネスへの新規参入を検討し、製造場所としてご利用いただくケースが増えています。・FORT MARKET 和泉多摩川(2020年に開所した東京都・狛江市のシェアキッチン)駅に直結した10坪ほどの小さなお店ですが、飲食店営業や菓子製造の許認可を得ることができる業務用厨房設備を整えています。狛江市・小田急SCディベロップメントと弊社の3者で協定を締結しており、狛江市内の創業を支援する施設として活用いただいています。・FORT MARKET たまプラーザ(2023年1月に開所した横浜市・青葉区初のシェアキッチン)東急株式会社のサテライトオフィスとシェアキッチンが併設された「grow up commons」として誕生しました。飲食店営業と菓子製造業の2つが同時に営業できる独立したキッチンスペースを備えています。・FORT MARKET LOGE(2022年12月に開所した東京都・狛江市の施設)食品商材を「つくる」「保管する」「梱包・発送する」ができる施設として誕生した施設で、飲食店営業、そうざい製造業、菓子製造業が行える3つの独立したキッチンスペースと専有で利用できる冷凍冷蔵庫やブラストチラー、真空機などの機材も設備しています。提供リソース地域性や物件内容に合わせてシェアキッチンとして最適な内装、設備の選定、収益モデル設計など、運営に必要なノウハウを持っています。実績としては、2021年に山口県山口市の産業交流スペース「Megriba」シェアキッチンをプロデュースしております。その他、広報・宣伝・イベントの企画・運営、販促物の制作など、オンライン・オフライン問わずマーケティングコミュニケーション領域全般にわたる仕組みと仕掛けづくりも支援できます。中村忠明飲食はスモールビジネスだと言われがちですが、出店地域への影響度は計り知れないと私は考えています。(近所に美味しいお店があるのは嬉しいですよね)起業率からみて飲食業はNo.1なのですが、廃業率もNo.1と厳しい世界です。それでもきっと、地域に住まれている方で飲食業にチャレンジしたい方はおられます。そんな人に開業しやすい環境(プレマーケティング)を整えながら地域の銀行様や士業の方々と連携して支援する、そんな未来を目指していきたいです。
シンガポール発モビリティスタートアップ!地域交通の課題をオンデマンドバスで解決SWAT Mobility Japan株式会社事業提携新市場の模索海外ベンチャー事業内容SWATは、少ない車両台数で、複数の乗客を効率良く相乗りさせる高精度のルーティングアルゴリズムを保有し、オンデマンド相乗り送迎サービスやオンデマンド公共バスを世界7カ国 (日本、シンガポール、フィリピン、タイ、ベトナム、インドネシア、オーストラリア)で展開しています。オーストラリアでは、オンデマンド公共バス(サービス名:MetroConnect)を運行、フィリピンではトヨタ自動車フィリピンと通勤送迎サービス、日本ではJ:COMの営業員向けにライドシェアサービスや新潟市でオンデマンド公共バスの実証実験をしております。コロナ禍においては、トヨタ・モビリティ基金と医療従事者の通勤負担を削減する為のオンデマンド送迎サービスをタイ、フィリピン、インドネシアで運行しました。SWATは日本を最重点国と位置づけ、企業向けの相乗り送迎サービスに加え、日本特有の地域交通課題を解決すべく、地方自治体・交通事業者向けのオンデマンド公共バス導入を推進していきます。提供リソースSWATの保有するダイナミックルーティングアルゴリズムは、アルゴリズムの世界的なベンチマーク機関であるLi&Lim Benchmarkにおいて、2018年に最も優れた結果を出しました。シンガポール政府やオーストラリア・シドニー政府からもアルゴリズムの精度を評価され、オンデマンドバス事業に採択された経験があります。SWATのアルゴリズムにより、それぞれの顧客の乗車体験を損なうことなく、乗合い乗車を増やします。精度の高いアルゴリズムによって、車両台数を削減し、コスト削減にも繋がります。運行事業者に簡単に使えるシステムを提供し、余計な負荷なく業務を行なって頂けます。末廣将志代表取締役
エリア独自の発信力やインバウンドへの対応力を持ちたいという方へ。地図を活用した独創性のあるDXの取り組みで解決しませんかジオ・マーク株式会社事業提携資金調達したいプロジェクト・イベント型(期間限定)での協業事業内容ジオ・マークは、地図で移動と体験を最高にする、独自開発のデジタルマップ制作管理ツールの開発・提供を通じて、地図を利用した社会課題解決型ソリューションを提供しているスタートアップ企業です。ジオ・マークのサービスは、地図メディアを活用することで、これまで実現できなかったような新しい移動と体験の価値を生み出すことができます。独創的で高機能なデジタルマップを誰でも制作・管理できる「GEOMARK MAP ENGINE」や、複数のユーザーでスポット情報の分散管理が可能な「Wiki DetaBase」、エリア周遊を促すクエストイベント作成機能、プロモーション効果の分析機能など、地域に多様な価値が提供できます。提供リソースジオ・マークのソリューションエリア課題を包括して解決する地域創生ソリューションを提供しています。1 地元情報の調査から魅力発掘を行い、発信力の強いエリアマップを造成2 地元独自のコンテンツを作り、エリア情報のDX・データ基盤の構築を行う3 データの活用・運用・分析・持続化ジオ・マークの強み複数の機能を同一のシステムで制作管理できる独自のプラットフォームを保有しています。< MAPENGINE >オリジナルデジタルマップの制作管理ツール < Wiki DataBase >スポット情報の管理データベース < スーパー路線図 >路線情報を地図に表示するバス情報管理ツール <Quest Creator>マップを使ったクエスト体験イベントを作るツール小林 哲エリアサクセスマネージャー地図で移動と体験を最高に
位置情報×ARを活用した新規事業に興味のある企業様、共創しませんか?株式会社フラットフィールドテクノロジーズプロダクト(製品)共同開発リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)事業提携事業内容弊社は、位置情報とコンテンツを掛け合わせ、特定の場所で音声や動画、ARをアプリ上に表示させることができるプラットフォームを開発・提供しているIT系スタートアップです。位置情報を駆使し、特定の場所で特定の情報を表示させることが可能です。訴求効果が高くなることから、集客やPRメインでの活用を想定しており、現在、様々な領域での活用を模索しているため、サービス・プロダクトなどのコンテンツをお持ちの企業様との共創を求めています。また、弊社はIT・DX関連全般の企画・設計・開発にも多数携わっているため、ITやDXを活かした新規のサービス開発もできることが強みです。提供リソース● 位置情報×ARを活用した音声ガイドプラットフォーム アプリで連動する音声ガイドを誰でも簡単に制作、販売できるプラットフォーム 音声だけではなく、画像、動画、ARなどの表示も可能です。● 位置情報×ARを活用したアプリ開発ノウハウ● スマホアプリ/WEBシステム開発の実績、ノウハウ藤井英和”音声”や”動画”を使った新しい観光体験で、地域活性や話題を作りたいと思われている自治体様や企業様、まずはご連絡をお待ちしております。情報交換からでも結構ですので気軽にお問い合わせください。
食をとおして「困った」を「助かった」に変えるお手伝いをしたい。 「食」をツールとして様々な社会の場面をサポート・ 共創テーマ:介護予防、総合事業、在宅栄養サポート、見守り支援、地域包括ケアシステム、フードロス対策、栄養指導の対象者の管理ツール、フードバンク、子どもの貧困、貧困対策、居場所づくり株式会社ナチュラルビープロダクト(製品)共同開発リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)事業内容生活の「困った」を食を通して解決することをミッションに、ソーシャルビジネスに関するスターアップ事業を主に行っています。子育てフリーペーパーや、ハウジングにおいての居場所事業など、CSRとプロモーションをリンクさせた事業提案・企画や、県や市との協働事業によりモデル事業を作る事を得意としています。最近は、地域包括ケアシステムの新たなモデルつくりという事で、自治体と連携しながら仕組みの構築を行っています。特に現在は在宅管理栄養士の、事業構築をスタートさせており、食事アセスメントを含む「食」のサポート全般を行っているところで、フォーマル、インフォーマル事業として展開中。※フォーマル=介護保険事業、インフォーマル=介護保険外事業地域包括ケアシステムにおいて、一番ニーズが高まっている「食事」にスポットライトが当たり始めている今、食に特化した事業展開を行っている当社は県内外注目を浴び始めており、令和2年より薬品会社系列の卸業者と提携しながら在宅向けの介護サポートをスタート。今後は、介護食の開発、食事サポートサロンの開設等を行い、地域包括システムを「食」からサポートしていきたいと思っています。特に地域から介護予防をというミッションの元、様々なスペースを活用した「栄養サロン」開設のマネジメントを行いたいと思います。現在、介護食業者、行政、体操動画関連業者との提携をスタート。最近では、フードバンク事業の立ち上げ。これまでの「フードロス→貧困対策」だけでなく、食を循環させていく仕組みを作る為のプラットホームとして活動しています。例)農家の人出不足解消とフードロス対策を目的とした食支援の展開今後も引き続き、食と介護予防で繋がれる業者と協働していきたいと考えます。提供リソース生活の困りごとを「食」を通して解決する ・介護事業(デイサービス:食事に関する機能訓練) ・総合型事業(短期集中型(C型)栄養指導:訪問型、通所型) ・栄養指導・サポート ・宅配弁当 ・子ども食堂ワタシマチメソッド:自分の住む町を「安心・安全」にするための仕組み構築 ・地域包括ケアシステムに関する事業構築、助言 ・地域包括ケアシステムに関するコンサル業務 ・介護保険、町づくりに関する事業構築等 ・自治会、町づくりに関する事業構築 ・高齢、児童、障がい全般の福祉制度を使った事業提案 ・行政施策に関する助言・提案 ・総合型事業についての、企画提案・食事全般に関しては提案できます。 ・福祉関連に関することの行政との協働事業が得意なので、プレゼン・提案ができます。 ・スタートアップが得意であり、事業、プロジェクト、組織立上げに関しては100事例以上持っています。 ・福祉事業に関しては、先進モデル構築が得意。競合を作る前に仕掛ける事が得意。 ・企画、新規事業構築が得意長友宮子代表取締役生活の「困った」を「助かった」に変える。
渋谷を拠点に活動するサッカークラブ「SHIBUYA CITY FC」を運営。 サッカークラブのアセットと貴社のアセットを掛け合わせることで、新しい取り組みが出来るではないかと考えております。株式会社PLAYNEWプロダクト(製品)共同開発共同研究リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)事業内容渋谷を拠点に活動するサッカークラブ「SHIBUYA CITY FC」を運営しています。「SHIBUYA CITY FC」はJ1リーグから数えて7部に相当するリーグに所属するサッカークラブながら、元日本代表候補の選手がプロ契約で所属するなどチーム強化に努めているほか、チームに密着したドキュメンタリー映像の公開、プロジェクションマッピングとサッカーを掛け合わせたイベントなど、既存の枠組みに囚われない活動を多数行なってきました。また、渋谷に特化して年間約100回のホームタウン活動(社会貢献活動)を行なっている他、パートナー/スポンサー企業も東急様をはじめ100社を超えています。主な事業としては、チームのアセットを活用して企業様の課題を解決するパートナー事業と、企業のマーケティングや社内活性化に関する課題をスポーツを軸にした企画で解決するコンテンツ事業を展開しています。提供リソース1)元日本代表選手も所属するサッカークラブ「SHIBUYA CITY FC」の選手・スタッフを活用した実証実験やPR。テクノロジースタートアップの株式会社Queue様には新規サービスの開発や実証実験の場として活用いただいています。「サッカークラブと取り組む」という話題性も期待されます。2)サッカーを中心としたスポーツコンテンツの企画・運営。それによるマーケティング活動や社内コミュニケーション活性化の支援。渋谷のベンチャー企業を対象にした「シブヤベンチャーフットサル」を主催する他、ナイキ社との「プロジェクションマッピングサッカー」、「渋谷センター街でのストリートサッカー」(コロナにより延期)などの実績があります。「シブヤベンチャーフットサル」では、スタートアップに特化してオフィス仲介を行う株式会社IPPO様にスポンサードいただいています。3)若い世代のインサイトをもとにしたマーケティング活動やクリエイティブ制作。「渋谷のサッカークラブ」として既存の枠組みに囚われないアイデアを形にしてきた実績加え、主にマーケティングやクリエイティブ領域の仕事に従事してきたメンバーが運営しております。4)渋谷区内でのローカルネットワーク酒井 翼取締役・売上目標の達成 ・地域、自社、顧客にとって三方良しとなるプロジェクトの立ち上げ、推進
【8/30締切】「九州 DREAM STATION」JR九州の駅と周辺地域の“にぎわい”を共に創出しませんか?九州旅客鉄道株式会社(JR九州)プロダクト(製品)共同開発リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)事業内容JR九州は、鉄道事業をはじめ、駅ビル・不動産など、幅広い事業を展開しています。現在当社では、JR九州の駅(駅舎内・駅構内)、路線(列車を使った事業、線区ブランディング等)を活用して、当社との協働の賑わい創りをして頂ける“にぎわいパートナー”を一般募集しております。募集いただいた事業者さまの中から“にぎわいパートナー”を選定させていただき、当社と共に「地域を元気に」する事業を実際に実施します。提供リソース◆豊富な顧客接点全九州23線区・571駅における顧客接点沿線地域の自社施設における顧客接点(商業施設、オフィスビル、ホテル)◆活用できるフィールド駅舎内の遊休スペース(駅事務室、待合スペース等)沿線地域の提携事業者(地場の飲食店、物産展、観光施設、一次産業など)金澤 暖駅を中心としたまちづくり、にぎわい創出
立地戦略・最適化を実現するプラットフォームの社会実装共創パートナージオマーケティング株式会社事業提携資金調達したいその他事業内容当社は「立地戦略・最適化」を実現するために「地域需要の可視化技術」で企業のジオ・ブランディングを支援しています。小売・流通・不動産・広告代理店の「どこに?」「なにを?」の課題を立地戦略・最適化マーケティングツールgleasin(グリーシン)を提供しています。 1980年代に英国リーズ大学 地理学部の数理統計の研究者が設立したGMAP社を起源に、小売流通業における収益予測・評価モデルを様々な業種・業態に提供してきたチームが創業した会社で、ビッグデータとAI技術を活用して、土地や商業施設、ブランドの持つ魅力を引き出すことをミッションとします。 2018年より、東京大学の山崎研究室との共同研究「評判データをもちいたまちと施設の魅力度評価」プロジェクトを実施し、研究結果のサービス化にも取り組んでいます。提供リソース【gleasin】(グリーシン) 多店舗展開するブランド企業・商業不動産仲介企業向け立地戦略・最適化プラットフォーム https://gleasin.jp/ 【AI売上予測】 AI技術をもちいた高精度な予測と柔軟なシミュレーションは、既存施設のリニューアルや新規開発のための立地評価に活用いただいています。 https://geomarketing.co.jp/caselist/ 【Geodemo(ジオデモ)】 消費者のライフスタイルを可視化したジオデモグラフィックスデータです。ダイレクトマーケティング、ネットショップの顧客セグメンテーション、商圏分析と組み合わせて立地戦略・最適化に活用いただいています。 https://geomarketing.co.jp/caselist/酒井嘉昭代表取締役顧客データ、売上データ、利回りデータなど既存ビジネスに関するデータをお持ちの企業様、私たちのAI土地利用最適化・活性化ソリューションで付加価値化を支援します。
インフラ事業の枠を超えた、新たな事業を共に創出できるパートナーを募集!京葉ガス株式会社出資したいプロダクト(製品)共同開発リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)事業内容◆お客さま件数100万件(当社および卸先事業者さまのメーター取付数) →全国に約200社ある都市ガス事業者の中で第5位となります。 ◆千葉県の人口の40%をカバー →京葉ガスの供給エリアである千葉県北西部(市川・船橋・浦安・松戸・柏など)は、東京隣接のベッドタウンとして多くの方がお住いの地域であり、また、多くの商業施設や工場を擁するなど、産業も盛んな地域になります。面積としては千葉県全体の6.6%に留まりますが、このエリアの人口は千葉県全体の約40%に達します。提供リソース①約100万件の顧客基盤 千葉県北西部にて約100万件のお客さまに都市ガスを提供。 ②お客さまと接する機会 毎月の検針、ガスの定期点検、ガス機器のメンテナンスや販売など。 ③くらしのイベント お客さま謝恩イベント、リフォーム・フェア、料理教室、ガスコンロの体験イベント、リフォーム相談会などを定期的に開催。 ④グループ会社リソース 再生可能エネルギー事業、プロパン事業、設備工事事業、水処理事業、フィットネス事業、清掃事業、介護事業、地域生活情報誌事業、バイオ事業、建物総合管理事業、労働者派遣事業、高所作業車販売事業など。松田 麻希≪新たな価値の創造・事業領域の拡大≫ 協業による新サービス開拓・事業化推進 ・戦略投資の推進
-社会の無関心を打破する- 社会問題の多くが未解決である根本には、構造的な「無関心」があると考えています。 誰もが、社会問題の現場を訪れ、課題の本質に触れ、解決への一歩を踏み出せる社会を目指して。株式会社Ridilover(リディラバ)プロダクト(製品)共同開発共同研究リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)事業内容株式会社リディラバは、「社会の無関心の打破」をミッションに、個人・企業・学校・自治体等の各セクターと、社会問題の現場をつなぐ事業に取り組んでいます。 ■社会課題の現場に学ぶ、企業研修「フィールドアカデミー」 多様化・複雑化する社会において、「主体性」をもって課題に向き合う人材を育成。社会課題のリアルな現場に学び、課題の本質をとらえ解決策を提案するフィールド型の企業研修を提供しています。 ■メディア事業「リディラバジャーナル」 リディラバ独自の取材企画で構成されるオンラインメディア。サブスクリプション型(有料会員制)のメディアとして、日々、さまざまな社会問題を発信しています。 ■教育旅行・研修 リアルな社会問題の現場に訪れることができるスタディツアーを、幅広い世代の方々に向けて提供。全国の中学校・高校に、修学旅行などの機会を通じて、教育旅行プログラムをご利用いただいています。 ■カンファレンス 日本最大級のソーシャルイシューカンファレンス「R-SIC(アールシック)」を主催。提供リソース・社会課題全般に関する一次情報および体系的な知見 ・社会課題解決に取り組む団体・個人・プロジェクトのネットワーク ・スタディツアーの企画開発 ・講演、ファシリテーション木本一花ディレクター自社リソース(スタディツアーの企画運営ノウハウ・社会課題に取り組む現場のネットワーク)を生かし、企業・学校・自治体の皆さまと共に、「社会の無関心の打破」そして「社会課題の解決」を目指します!