• 更新:2023年02月27日

最新のAIで、「BPSD発症の予測」と「介護負担の軽減」を目指します

ゲオム株式会社

  • IoT
  • 介護
  • 音声AI
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • スタートアップ

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。
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選択しているビジネス領域の企業

株式会社在宅看護センター城東

健康保険法や、介護保険法に基づく訪問看護事業を中心に事業を行っており、資金回収が安定しています。 今後の人口動態を考慮した国の医療福祉の方向性は、「”病院”から”地域”へ」「”治療(キュア)”から”ケア”へ」に大きくシフトしています。「『日本財団在宅看護センター』起業家育成事業」の第1期生として起業した弊社は、地域ケアのかなめを目指し、邁進してまいります。 訪問看護認定看護師である弊社代表は、地域療養における「予防」啓発活動が不足していることを痛感し、2020年に【ケアの駅】を開設しました。観光地に「道の駅」があるように、地域の中に立ち寄って健康情報を知り、便利な介護製品や介護食の味見ができて、看護師に相談できるような場を目指しています。また、家庭内で介護をしている者や、地域で職業として介護・看護に従事者へ不安のサポートや知識の底上げ、健康啓発(特に腰痛予防)はほぼ行われておらず、人材の不足や離職防止のために必要な分野であると思われます。 企業様に協力いただきながら、介護・看護従事者が「きれいになる」「健康になる」「感謝される(輝く職業にする)」の【3K】をぜひ実現したいと思っております。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • 事業提携
  • 買収したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 新市場の模索
  • 中小企業

株式会社moreover

私たちの会社は、骨盤底筋をテーマにしたセルフケア製品の研究・開発を行うスタートアップです。尿漏れや頻尿などのデリケートな悩みを解決するため、スポーツ医学の知見を基に設計された革新的なプロダクトを開発しています。現在は製品の開発段階にあり、プロトタイプの制作や市場テストを進めています。性別や年齢を問わず使用できるジェンダーレス設計と、日常生活に溶け込むデザイン性を追求した製品を目指しています。将来的には、個人のお客様への販売(BtoC)および法人向けの販売(BtoB)を計画しています。【アピールポイント】■ ヘルスケア分野のイノベーション 骨盤底筋ケアという未開拓の分野において、先進的かつ実用的な製品を提供。■ 高い社会的意義 健康寿命を延ばすだけでなく、個人の精神的負担・身体的負担・経済的負担を減少、日常生活の質(QOL)向上を目指し、日常生活をより豊かにする取り組み。■ 多様なコラボレーションの可能性 フィットネス・健康関連事業、下着メーカー、ヘルスケア・スポーツ関連事業、保険会社、フェムテック関連企業、下着メーカーなどとの協業により、さらなる市場価値の創出が可能。■ 研究基盤 筑波大学にて実施した研究成果に基づいた信頼性の高いプロダクト開発を実現。私たちはオープンイノベーションを通じて、デリケートな症状に対して自分自身で根本的な改善対策に取り組むことのできるセルフケア文化を創造したいと考えております。人知れず悩むのではなく、誰でもが起こりうる症状であること、根本的な改善対策があること、そしてその方法が社会に浸透し、骨盤底筋ケアをに取組むことが当たり前の社会になることを目指します!

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 大学発ベンチャー
  • スタートアップ
  • テストマーケティング
株式会社moreover

一般社団法人Arts Alive

①高齢者対象アートプログラム実施の豊富な実績 1999年より日本で初めて高齢者施設における参加型アート創作事業を開始。延べ200以上の事業を実施。成果を以下の書籍として出版「進化するアートコミュニケーション:医療福祉に介入するアーティスト」レイライン刊 2006年 2010年にNY近代美術館が開発実施している認知症高齢者と介護者対象の対話型アートプログラムのノウハウを習得、国立西洋美術館他で定期開催するほか、ファシリテーターの養成をしている。既に400名以上が受講、現役で70名以上の認定アートコンダクタ-が活躍している。③ 独自開発のアート創作やアート対話プログラム「アートリップ」の認知症予防やうつに与える効果についての治験を国内外で実施。日本で唯一、RCT治験を実施し、創作とアート対話の効果を過去に3回実証しています。2013年 国立長寿医療研究センター 「MCIとうつの高齢者に参加型アートが与える認知症予防効果について」、2019年 カナダマギル大学中心の国際治験A-Health参画。東京富士美術館にて3か月の治験を実施。QOLと健康度の向上を実証。④ 国際的なネットワーク 代表理事の林容子の米国での研究や体験を通して、米国、英国、オーストラリア、イタリア等の国で認知症対象のアートを実施しているこれらの国の第一線の専門家とのネットワークがあります。2018年には日本で初めての認知症とアートの国際シンポジウムを国立新美術館にて開催米国、英国、オーストラリアより専門家を招聘、230名が参加。 2021年、文化庁委託事業で、オーストラリア、イタリアの高齢者と連携して独自プログラム「フォトストーリー」を用いて、物語創作事業を行い、冊子を発行した。⑤ 過去10年間認知症を含む高齢者をアートを見ながら対話をする、認知症とアートの両方の専門性を持つプログラムファシリテーター(アートコンダクター)を養成し、全国にアートコンダクターがいます。 

  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • ラボ設立
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • ネットワーキング
  • 教育研究機関
  • NPO・NGO
一般社団法人Arts Alive

MightyNeo株式会社

1. 事業概要MightyNeo株式会社は、テクノロジーとヘルスケアを融合させ、保育現場に革新をもたらす企業です。当社は、保育者のスキル向上や子どもたちの健康管理をサポートすることで、より良い保育環境を提供しています。主力製品である「TUTAYELL」は、保育スキルを可視化し、日報生成を自動化するAIシステムであり、保育現場の業務効率を飛躍的に向上させています。2. 自社の特徴- 特許取得済みの技術: MightyNeoは、保育現場におけるAI技術を活用した独自技術で特許を取得しています。これにより、他社には真似できない革新的なサービスを提供し、競争優位性を確保しています。介護・看護領域まで範囲を取得。- テクノロジーの活用: 保育分野における最先端の技術を活用し、現場の課題をデータに基づいて解決するソリューションを提供します。- 個別最適化された指導案の作成: AIを活用して、子ども一人ひとりに合わせた指導案を作成し、個別に最適化された教育を提供します。- 保育スキルのサポート: TUTAYELLを通じて、保育者のスキルを向上させる支援を行い、より質の高い保育を実現します。- 子どもの強みの発掘: データ分析に基づき、子どもの個々の強みを発掘し、それを活かした成長を支援します。3. アピールポイント- 効率性と精度の向上: TUTAYELLによって、保育者が手作業で行っていた日報作成や業務記録が自動化され、業務負担を大幅に軽減します。- 現場ニーズへの適応力: 保育現場のフィードバックを積極的に取り入れ、実際のニーズに基づいたソリューションを提供します。

  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • 中小企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 6カ月以内の提携希望
  • 教育研究機関
  • スタートアップ
MightyNeo株式会社

朝日新聞社【認知症フレンドリー講座】

認知症の本人に寄り添い、共生社会をともに考える「認知症フレンドリー講座」の提供 認知症の人のインタビューや、バーチャルリアリティー(VR)というテクノロジーなどを使って、本人の思いを知り、本人が見えている世界を疑似体験できるコンテンツを開発しました。講座プログラムは認知症にくわしくない人でも、動画やミニムービーなどを加えて、「自分事」として実感してもらえる工夫をこらしました。認知症の人とともに生きる「共生社会」とは何かを一緒に考えてみませんか。 講座は、一方的に聴講するものではなく、「体験型」の内容です。本人インタビューの視聴や、VR体験はその重要なパートになります。講義全体を通して認知症について理解を深めていただけます。 団体受講が前提で、シニア顧客を中心とする企業の従業員研修、自治体などが主催するイベント、介護関連施設の職員や医療関連の専門職員の研修、看護師や介護福祉士を養成する教育機関の授業などとして提供します。講師付きフルパッケージの講座の他に、「朝日新聞認知症VR」を中心とした「認知症VR体験会」も実施しています。 認知症の人に思いを寄せ、認知症の人とともに暮らす「共生社会」について考える時間をご提供します。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 大手企業
朝日新聞社【認知症フレンドリー講座】