• 更新:2023年10月26日

株式会社Rebuild Factoryz

株式会社Rebuild Factoryz
  • EdTech
  • アパレル・ファッション
  • 課題解決No.4「質の高い教育をみんなに」
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 中小企業
  • 教育研究機関

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。
  • 5
    口コミ:0件
  • 4
    口コミ:0件
  • 3
    口コミ:0件
  • 2
    口コミ:0件
  • 1
    口コミ:0件

選択しているビジネス領域の企業

株式会社ザ・マーク

弊社は、アパレルのOEM・ODMを中心に、40年以上事業を行ってきました。 アパレルOEM・ODMにおいては、トレンド情報をリサーチし、エンドユーザーに喜ばれる商品を企画・提案することを得意としています。弊社が40年以上携わる、コストコにて販売するコストコオリジナル商品は、売れ筋商品上位として多くの方に喜ばれてきました。 アパレルOEM事業から派生したスポーツ事業では、世界基準の製品づくりにこだわってきました。その結果、長年に渡り、プロ野球4球団やプロスポーツ選手のユニフォームの制作に携わり、ご信頼いただいています。 また、低コストで、かつ安定して製品を供給するため、自社で物流機能も有しています。 最近は、インフルエンサーの方など、よりエンドユーザーに近い立場の方がブランドを立ち上げることも増えてきましたので、弊社はものづくりのプロとして、商品の共同開発も行っています。 アパレルの生産機能を中心に展開してきた弊社ですが、常に新しいビジネスモデルを模索する志を持ち、スポーツ事業への挑戦、自社ブランド事業にてイベント開催など、事業の多角化を実現させてきました。 今後も、アパレル事業に捉われず、自由な発想で商品開発を行っていくため、様々な業界の企業との共創によって、挑戦を加速させたいと考えています!

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • 中小企業
  • 大手企業
  • 地方発ベンチャー
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
  • テストマーケティング
株式会社ザ・マーク

株式会社Speee

 当社は2007年に設立し、「解き尽くす。未来を引きよせる。」というコーポレートミッションのもと、データドリブンな事業開発の連鎖でデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する企業です。クライアント企業のマーケティング課題を解決するコンサルティングビジネスを祖業とし、データやテクノロジーを活かしながら既存のビジネスを柔軟に組み合わせ、新しいサービス・価値の提供を続けてまいりました。近年は、中古不動産の売買や住宅リフォーム領域を中心に、デジタル化の恩恵を受けづらい産業領域に対する、産業特化型アプローチとしてDX推進も行なっています。現在は、「DX democracy」を掲げ、「従来のバリューチェーンの部分最適を進める置換型DXアプローチ」ではなく、「デジタル活用を前提としたバリューチェーン全体の最適化を実現する創造型DXアプローチ」を行っております。一部の既存業務プロセスのデジタル化による生産性の向上ではなく、エンドユーザーから事業者までの一気通貫した価値提供活動全体に対して、これまでSpeeeが培ってきたデータ利活用ノウハウと真摯な顧客理解によって一貫して最適化し、これまでとは全く異なる形態の価値連鎖システムを実現します。

  • 出資したい
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • 買収したい
  • 中小企業
  • 上場企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社Speee

株式会社Industry Technology

私達はAI・XRの技術に知見のあるメンバーを中心として創業した東京大学発のスタートアップで、AI・XRなどの最新技術を活用した「建設/不動産領域向けの省人化・無人化技術」の開発を中心に事業運営をしております。ご存知の通り、建物の維持管理は人的リソースで行うため時間と工数がかかる作業が多い領域です。このような人の手がどうしても欠かせない領域の業務効率化は難易度が高いものの、私達は“ヒト“と”XR技術”の相性の良さに着目しており、これらを組み合わせることで、建設/不動産領域の課題解決を目指しています。特にAIの画像認識技術とXRのプロダクト実装力に強みがあり、企業さまの業務知見と私達の技術とをかけ合わせることで様々な作業の省人化・無人化の取り組みを行い、企業さまの中長期的な価値向上支援を行っております。現在は特に、施設管理やビル管理をしている企業さま向け業務支援ツールの開発を中心に進めており、ビル管理の企業さまをはじめとした施設をお持ちの企業様にご注目いただいております。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 既存プロダクト改善(生産プロセス・製品性能・システム)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • スタートアップ
株式会社Industry Technology