• 更新:2022年07月20日

東京工業大学・科学技術創成研究院・ゼロカーボンエネルギー研究所

東京工業大学・科学技術創成研究院・ゼロカーボンエネルギー研究所
  • エネルギー・資源
  • プロダクト(製品)共同開発

口コミと評判

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選択しているビジネス領域の企業

AMO環境デザイン株式会社

弊社は昭和50年より太陽熱暖房集熱システムを研究してきた技術をもとに、『SDGsを目指した再生可能エネルギー事業』を展開しています。長年、北海道大学大学院工学研究院農学院、酪農学園大学と共に研究を重ねてきた研究開発力が強みです。 長年の研究成果として、グラフェンを利用した高機能樹脂を開発し、・太陽光のエネルギー密度の高い短波長域の電磁波を効率よく大量に集熱することが出来、 従来太陽集熱システムの集熱効率40%を71%にするシステムを実現。 これにより冬期のマイナス気温でも暖房熱源を取得することに成功。・高機能樹脂内部を加熱(加温)すると、太陽光の物を暖める近赤外線の波長を、高機能樹脂表面から 大システムを実現。 これにより、従来の暖房機が空気を加温して室温を上げ人や物を暖めるのに対して、空気を加温せず、 人や物を直接暖める輻射暖房に成功。 従来多くの場面でつかわれてきたポリエチレン樹脂と比較して表面積が40倍になるため、従来よりも効率的に集熱・放熱できることが学術的にも証明されています。 ・従来システムより燃料消費コスト、機器システムコストが下げられる。・燃油由来のCO2が削減出来、環境にやさしい。 この技術を持ってカーボンニュートラル、再生可能エネルギー、地方創生などあらゆる文脈での社会課題の解決に寄与したいと考えております。

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
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  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
  • スタートアップ
AMO環境デザイン株式会社

株式会社ストリートデザイン

有機物のグリーンエネルギー化プロセス及びシステム特許技術を実用・商用化展開しています。今現在は、地球温暖化効果ガス(二酸化炭素CO2)排出削減の為の脱炭素・水素社会構築に貢献できる事から、有機系廃棄物を合成ガス化しグリーン水素を製造するプラントとして提供できます。 現在の水素製造は、天然ガスからの水蒸気改質や水の電気分解から製造されている水素が主で、それらの方法で水素を作る際に化石燃料由来、二酸化炭素(CO2)を排出しているため、”グレー水素”と言われています。弊社の提供するプラントシステムでは、二酸化炭素を排出しない為、安定的に”グリーン水素”と言われる水素エネルギーを生成できる事が特徴になります。 また、投入物が、これまで焼却処分で処理処分されていたためにその処分の際に二酸化炭素を排出してしまいます。その分の二酸化炭素排出も削減できることから、地球環境に対し大きく貢献できるシステムになります。 また、水素インフラが整い安定的な水素の需要が確立されるまでは、弊社のシステムにて生成されたグリーン水素とCO2から、触媒を通してe-メタノール化(グリーン液体燃料)として工業原料やSAFへの展開が可能です。 廃棄物問題、エネルギー問題、脱炭素、気候変動対策への貢献として国内外での需要があります。

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
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R Act Holding 株式会社

弊社は2016年に設立し、グループとして以下の事業に取り組んでおります。① ホテル事業∟「総合ホテル事業者」としてホスピタリティに重きを置いたホテル運営・運営受託事業を実施しています。日本式のホテル運営ノウハウを活用し、世界のホテル業界において日本の競争力を増進します。② 地域再生事業∟不動産のあらゆるノウハウを活用し、地域に密着した地域再生を行います。③ ファンド組成事業∟グローバルな海外投資家の資金に対して、不動産ファンドの組成、アセットマネジメントサービスを提供し、投資事業を行います。Hostel Innはこのファンドの力を借りて拡大してまいります。…以上3つの分野でビジネスを展開しています。経営陣は、不動産業界・建築業界・ホテル業界での豊富な経験や国際的な人脈を有しており、それらの経営資源を活用して国際的な事業展開を図っております。R Act Holdingグループの R は 、「再び何かをする」という含意を駆動する英語接頭辞 Re- に由来します。その名の通り、弊社は、古くなったもの・こぼれ落ちたものを捨て去るのではなく、すくい上げ・再生することで、環境にも社会にもやさしい持続可能な世界を実現することをビジョンとして事業活動を行っています。本ビジョンの下に、各関連会社は創造性を発揮して、地域社会に溶け込み、地域への貢献を通じて、広く世界に貢献していきたいと考えています。

  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • ネットワーキング
  • 中小企業
  • 6カ月以内の提携希望