• 更新:2024年01月24日

高校生の「やってみたい」を叶える、共創プラットフォーム - 教育現場の探究活動を支える共創パートナーになりませんか -

一般社団法人e-donuts

一般社団法人e-donuts
  • EdTech
  • 教育サービス
  • 課題解決No.4「質の高い教育をみんなに」
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • ネットワーキング
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
  • 教育研究機関
  • NPO・NGO
  • スタートアップ
高校生の「やってみたい」を叶える、共創プラットフォーム

プロジェクトメンバー

責任者

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自社特徴

超スピードで社会が変動し、正解のない問いに溢れるこの時代。

今、公教育の現場においても、「一人ひとりが問いを立て、追求する探究的な学び」が注目されています。より一層不確実なミライを生きる子どもたちが、「知りたいこと」「やってみたいこと」を育み、叶える環境を作りたい。e-donutsは、現代の教育現場で奮闘する方々と共に、すべての探究的な学びの支援を行います。

提供リソース

高校現場への教育CSR活動・共創活動をしたい企業様に対して、当社が支援する高校とのマッチングや、共創プロジェクトの共同企画を行います。

解決したい課題

現代の高校現場では、生徒が自ら問いを立て、解決策を考え実行していく「探究学習」が注目されています。探究学習では、アプリ開発や、商品開発、モノづくり、地域課題解決ビジネスの企画など、生徒が自由で創造的なテーマに様々取り組んでいます。

しかし、生徒の自由な活動を実現するためには、学校内では様々な知見やリソースが不足しており、この解決には産学連携による共創を振興していく必要があります。


共創で実現したいこと

公教育における探究学習の課題を解決するために、企業の皆様との共創環境を構築していきます。具体的には、高校生が企業に自分たちのプロジェクトをピッチとして提案し、ヒト・モノ・カネ・情報いずれかのリソース支援を企業に求めます。支援・共創したいプロジェクトがあれば、企業は手を挙げ、支援成立します。従来の高校生ビジネスコンテストは、「ビジネスに限定されている」・「支援する形態がカネなど限定的」でしたが、当プログラムは「高校生のやりたいことであればビジネスの形に落とすことを問わない」・「支援や共創の形態が広い」という特徴があります。


企業側のインセンティブとしては、教育CSR活動としての広報・高校生への企業認知の向上・高校生との共創によるイノベーションの創発や、Z世代の価値観への深い理解などが考えられます。

求めている条件

・高校現場のプロジェクトを積極的に支援したい企業の皆様

・特に、次の業種に関連する企業の皆様:機械、化学、通信、IT、エンタメ、メディア、スポーツ、観光、エネルギー、インフラ、広告、金融、アパレルなど

企業情報

企業名
一般社団法人e-donuts
事業内容
当社は、京都発、公教育の探究学習を支援するソーシャル企業です。 主に高校現場における「生徒が自ら問いを立てて、追及する」探究学習において不足する知見やリソースを企業と共創することで補う産学連携プラットフォームを提供しています。
所在地
京都府京都市西京区大原野上里北ノ町907-9
設立年
2023年

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選択しているビジネス領域の企業

株式会社Terra-Cco

当社は「学びを通じて人と人をつなぐ、教育と地域をつなぐことで新しい価値を創造する」を理念として教育サービス業に従事してきました。主に全国の学習塾や私立学校、教育事業者向けに教材の販売、生徒募集のためにWEBを使った広報のサポート、運営のためのコンサルティングなどを行っています。取り扱っているコンテンツは他社にない商品が多いことが特徴です。教材は発達支援から開発されたハイブリッド教材シリーズ「レキシとコトバの先生」や、SDGsをテーマに探究学習ができるワークなどを開発・独占販売しています。広報サポートでは現在17都道県で運営している「高校受験情報サイト」等のWEBやSNSを活用して、エンドユーザーに学校情報や塾情報、コンテンツの情報を発信しています。文化事業部では学びの教室「てらっこクラブ」を運営しています。この教室ではプログラミング、そろばん、速読、英語4技能などの「子どもの伸びしろをつくる」学びを行っています。幼児から小中学生が主たる会員です。現在は80代のシニア会員も在籍。コンテンツのパイロット教室の役割もあり、当社が販売しているコンテンツを実際に生徒たちに使ってもらうことで、いろいろなデータを収集することが可能です。2024年より広域通信制高等学校連携施設を運営。秋田県に「さくら国際高等学校秋田キャンパス」、品川区に「さくら国際高等学校品川大井町学習センター」の2拠点を開校。特に秋田県では教育×地域のコンセプトで様々な事業を展開予定です。その第1弾として高校生の発想やデザイン力で商品をプロデュースして販売するECサイトを6月からスタート。自社のコンテンツだけでなく、ヨガの先生や声優の先生などの講座をWEBチケット販売するなど人との繋がり、地域とのつながりを強化しています。2025年4月から「さくら国際高等学校秋田キャンパス」は地元の老舗ホテルである秋田キャッスルホテルに場所を移転しました。それに伴い秋田キャンパス中等部のフリースクールFindMyFutureの大幅リニューアル、新たに高校大学生、社会人、シニア対象の歌やダンス、クリエティブな学びができる「大人のマナビ場 ウエルネススクールFindMyFutureをスタートさせました。 

  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • 中小企業
  • 地方発ベンチャー
株式会社Terra-Cco

株式会社LOM

弊社は大学生と高校生を対象に「学びの機会」と「挑戦の機会」を提供できる学習プラットフォームを運営しております。オンライン教育を含む課外教育の市場は拡大しており、今後「学びのカタチ」と「キャリアのカタチ」は変革期を迎えます。私達はその変革期に対応できる人材が活躍できる環境を提供します。【サービスの特徴】・「学びの機会」は学習コンテンツ提供会社様と提携させて頂き、より専門的で幅広いコンテンツを提供します・「学びの機会」の課題である経済面では、学生がなぜ学びたいのかをアピールでき、親や知人、企業、教育機関から支援を募ることが出来ます・「挑戦の機会」としては学びの結果を繋げられるよう、学びの過程を評価対象とした人材採用に貢献します。スキルベースのジョブ型採用が主流になっていく採用業界に対応できるサービスモデルとなっていきます【強み】1. 専門的に学べる環境を実現するため、弊社は自社提供の教育コンテンツにこだわりません。より多くの学習コンテンツ提供企業様に参画頂き、win-winな価値を提供します2. 「支援モデル」は今の教育業界の中で新しい取り組みであり、一番の特徴です。昔の”図書カード”に近いサービスで、学生が受けたいと思う学習コンテンツに対して、私達社会人の方が”ギフト”として支援することが出来ます。3. ジョブ型採用、転職の活発化、業界の多様化に対応できる人材が重要視されていきます。弊社のサービス内では学生が学んだ過程がデータとして残ります。大卒以外のスキルや能力の可視化できるため、これらからのキャリア形成に適した個人データを集積できます。

  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • 中小企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社LOM

Edv Future株式会社

弊社は、2019年12月に設立したEdTechのスタートアップです。◎非認知能力成長支援サービス「Edv Path」2020年9月1日リリースの弊社独自のサービスになります。2020年の学習指導要領改訂で文部科学省が重視している「生きる力」や「非認知能力」に注目し、その見える化(数値化)の上で、育成のためのコーチングプランや環境づくりをサポートできるサービスです。◎高校生向けWebメディア「Edv Magazine」高校生に対し、将来ワクワクする夢や目標を持ってもらうために、エンジニア・ビジネス・YouTuber・公務員・医者など、あらゆる職業を知り、職業観をインプットしてもらうための未来発信メディアです。高校生には大学進学はもちろんのこと、留学や就職など進路には様々な選択肢があります。Edv Magazineは、高校生の皆さんが未来を考えるために必要な情報をサポートしていきます。◎教育業界特化のデジタルマーケティング高校生のもと、幅広く情報を届けるためにデジタルマーケティングのご支援をさせて頂いております。生徒集客や採用募集に限らず、ブランディングや組織作りなど多岐にわたり、デジタルマーケティングに関してのノウハウを持ちそろえております。現在多く用いられております、SNS運用や広告、プロモーションの企画から運用までサポートいたします。

  • 中小企業
Edv Future株式会社

一般社団法人日本グローバル演劇教育協会

①団体のビジョン・ミッション こどもたちに世界標準の演劇教育を届ける。日本の教育の場に演劇教育が普及される。大人になったときに、コミュニケーション(人と関わる力)とプレゼンテーション(人に伝える力)で困らないようにする。 ②課題を解決することによって実現したい未来の姿 こどもの教育の選択肢として、当たり前のように演劇教育が検討されるくらい日本で広く認知される。演劇教育家(グローバルドラマティーチャー)が職業として成立している。学校現場にもなんらかの形で入り、演劇教育が日本中で実施されている。 ③取り組んでいる社会課題 こどものコミュニケーション能力の欠如。とりわけ、IT社会によって深刻化している生のコミュニケーションの希薄。また、個性と創造性を発揮できず、自己表現する力が欠如している課題に対して演劇教育のアプローチで解決させていく。 ④その課題を『今』解決することが『社会にとって』なぜ必要か 学歴社会・点数社会で生きてきた日本人は正解を求めるあまり失敗を恐れ、チャレンジ精神が薄れ、個性や創造性を発揮できていない。またIT社会によって、生のコミュニケーションも希薄している。コミュニケーション能力は経団連による企業が求める人材調査でも15年連続で1位となっているが、有効な解決手段が普及していない。

  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 教育研究機関
  • スタートアップ
一般社団法人日本グローバル演劇教育協会