更新：2024年07月26日

日常生活の活動である歩行データを活用して、軽度認知障害（MCI）推定を行うことができるもので、認知症の早期発見だけでなく、予防的なヘルスケアを実現します。

リーフ株式会社

医療機器
センシング
未病
プロダクト（製品）共同開発
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
資金調達したい
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
中小企業
地方発ベンチャー
6カ月以内の提携希望

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。

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選択しているビジネス領域の企業

株式会社グローバー

株式会社グローバーは、医療・飲食・流通・小売などの様々な業界の業務システムの開発やインフラの構築・運用、アプリ開発など、多種多様なシステムを手掛ける企業です。【テココロ事業とは】「テココロ事業」はグローバー社の新たな事業です。ものづくりによる認知機能の低下を抑制する効果（＊１）を持つ支援プログラム「テココロ」を展開しており、「手芸」という手段を軸に、　・誰もが楽しみながら完成し、褒められ、驚かれ、欲しがられる手芸キットの企画開発　・認知症を理解し、寄り添える専門講師の育成を進めています。（＊１）東京都健康長寿医療センター研究所（https://www.tmghig.jp/research/）との数年にわたる科学的実証研究（無作為RCT）により、元気な方の「予防」として、また、軽度認知障害（MCI）や軽度認知症の方の心のケアに資する成果を持つプログラムです。さらに、3年（～2026年3月）にわたる科学的実証研究（AMEDエビデンス構築事業）を進行中です。【テココロとは】認知症を予防する方法として、薬理的予防法と非薬理的予防法があり、非薬理的予防法では、栄養バランスを意識した食事、適度な運動、口腔ケアなどの生理的アプローチは広く知られています。一方でテココロは、「人とつながること」や「モノづくりが持つ特性」に着目した、社会参加や知的活動の認知的アプローチの領域になります。認知的アプローチは今までエビデンスが少ない領域でした。生理的アプローチではカバーしにくい“つながり・創造活動による刺激”という側面から、認知症予防はもちろん、機能低下がみられる方の「あきらめ」を「まだまだできる」に変える効果を持ちます。生理的アプローチとの連携も含め、多様性への対応を多角的に支援することができると考えています。【認知症予防や機能低下抑制への科学的エビデンス】テココロは、下記に資する効果のエビデンスを保有しています。＜元気な方（予防）＞・脳の実行機能（テキパキ作業する力）の低下抑制→エビデンス＜MCI/軽度な認知症の方＞・脳の実行機能（テキパキ作業する力）の低下抑制→エビデンス・自己効力感（自分はできるという感覚）の向上・自尊感情の維持

事業提携
中小企業
地方発ベンチャー

合同会社Ａ－ａｓｓｉｓｔ

当社代表である大野孝徳は、２０００年（平成１２）から介護施設にて介護士・相談員・管理職として従事してきました。２０１５年（平成２５）から独立し【介護予防の専門家】として地域や介護施設での体操教室を展開しております。また、市民向けに介護予防についての講演を始め、認知症に関する書籍やレクリエーションに関する執筆・監修、介護予防に繋がる商品開発・監修を主に展開しています。当社が目指しているもの。それは、【未来のために、今を大切に】イキイキと生活するための知識・技術を提供します。近年、社会環境の変化は、体を動かす機会の減少、家族・親子関係のあり方、そして人間関係そのもののあり方にも大きな変化を生み、少子高齢化、生活水準の向上、自由時間の増大、仕事中心から生活重視の価値観の変化などにより、文化活動やスポーツ活動、介護予防の重要性が様々な見地から見直しを迫られています。そこで当社は『未来のために、今を大切に』をスローガンに、だれもが、いつでも、どこでも、いつまでも“日常生活を楽しめる環境づくり” “もしもの時のプチ知識”等の情報獲得活動に取り組み、社会活動コミュニティーの支援、青少年の健全育成、高齢者の生きがいづくりや活動に関わる人材育成などを展開し、地域コミュニティを創造します。また、地域や学校、企業、行政、団体と連携し、人々が “今より前向きに” “今より豊かに” など様々な目的を持った、学習会の開催、余暇活動支援の振興に寄与していきます。

プロダクト（製品）共同開発
共同研究
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
既存プロダクト改善（生産プロセス・製品性能・システム）
事業提携
中小企業
教育研究機関

株式会社CogSmart

株式会社CogSmart は、東北大学加齢医学研究所発の医療・ヘルスケアサービス企業です。最新の医学的知見及び研究成果をもとに、「認知症にならない健康脳づくり」「生涯健康脳」の社会的な普及を目指しています。具体的には、「将来の認知症患者の抑制」「来たるべき超高齢化社会における健康寿命の延伸」「社会保障費（医療費・介護費）や社会的コストの抑制」などの実現を目指していきます。また、メンバー全員が、「一人でも多くの方々が認知症に苦しまないようにしたい」「子供たちの世代でも日本を元気にし続けたい」「持続可能な社会づくりに貢献したい」などの熱い想いで活動しています。

プロダクト（製品）共同開発
事業提携
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
大学発ベンチャー
スタートアップ
テストマーケティング

健康寿命デザイン株式会社

弊社は、日常の歩行速度の緩やかな経年変化を計測・検知し、抗加齢の高精度な指標とし、また認知症をはじめとした老化に伴う重篤な疾患の予防に繋げることで健康寿命延伸への貢献を目指す、研究開発企業です。 年齢を重ねると、内臓脂肪や異所性脂肪が増え、筋肉量や筋力、心肺機能、血行といった体の力が少しずつ変わりますが、その“緩やかな変化”を日常生活で検出する方法はありません。しかし、日々の自然な歩く速さ（通常歩行速度）はそれらを反映しています。通常歩行速度が、脳卒中、心疾患、健康寿命・フレイルと関係が深いことを検証した研究論文も多数あります。 弊社は、認知症予防、他の重篤な疾患予防のリスク指標として、その小さな変化を見逃さずに検出できる唯一のアプリを提供できます。これを活用し、既存の健康アプリと一線を画す、新たな価値を提供するビジネスを共創していただけるパートナー企業を探しています。

プロダクト（製品）共同開発
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
新市場の模索
中小企業

PGV株式会社

PGV株式会社は、小型軽量高精度の脳波計と解析AIを開発している、大阪大学発のスタートアップ企業です。 大阪大学関谷教授の有機エレトロニクスの研究を基に設立されました。 弊社の脳波計は、42gの小型軽量でワイヤレス仕様となっており、従来の大型・有線タイプの脳波計と異なり、誰でもどこでも利用可能です。 また、高精度で医療機器認証を取得しており、医療や研究用途に広く活用されています。 ソフトウェア面では、質の高い脳波データを活用し、睡眠、認知症、更年期症状、てんかん、せん妄などの分野でAI解析を進めています。 現在は、大学研究機関や企業R&D部門との受託業務に加え、医療機関や自治体に向けたソリューション提供を通じて、各業界と連携した「共創型サービス」の創出に注力しています。 

プロダクト（製品）共同開発
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
資金調達したい
3カ月以内の提携希望
6カ月以内の提携希望
スタートアップ

イエノコト株式会社

私たちは、生活の経験を活かして人や地域の暮らしの課題をワンストップで解決する「家事セラピスト」の資格を持つ女性5人が、リフォーム専業の工務店として、2012年に創業しました。単に新築を補完するだけのリフォームではなく、“暮らしを創る手段としてのリフォーム” を特長とし、「暮らしの相談」「片付け方講座」「幸せな生前整理」などのイベントをモデルハウスで開催し、創業から数年後にはモデルハウスの利用スケジュールの大半がイベントや講座で埋まる「地元の公民館」のような存在になりました。また、近年大きな問題となっている空家問題にも取り組み行政との連携協定を結び空家の発生抑制にも取り組んでいます。地域の中で起きる暮らしの問題を専門家と連携してワンストップで解決しています。「暮らしの総合会社」として地元福岡に寄り添うのは勿論のこと、今後は日本全国、地域の垣根を超えた暮らしや住まいに関する共通課題に対し、さまざまな企業様とともに取り組んでいきたいと考えています。

リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
中小企業
地方発ベンチャー
教育研究機関

株式会社アミンファーマ研究所

2007年の設立以来、当社は脳疾患リスク評価サービスを中心に、認知症や脳梗塞の早期発見・予防に取り組んでいます。高度なバイオマーカー測定技術とAI解析により、高精度かつ低コストでリスク評価が可能です。さらに、行動変容を伴う予防プログラムでは、1,000人以上を対象とした8年間の追跡調査で脳梗塞発症リスク低減を実証しました。年間約10,000件の検査実績と、臨床検査会社・大手病院との強固なネットワークにより、社会実装力も有しています。現在は、個人向け健康管理サービスから企業・自治体向け事業までスケール可能なモデル構築を進めており、検査技術・データ解析・サービス運用のノウハウを活かし、他社との共創による新規予防医療サービス開発を加速できる体制を整えています。

プロダクト（製品）共同開発
事業提携
資金調達したい
大学発ベンチャー
スタートアップ

一般社団法人日本ライフパートナーズ協会

私たちは、高齢者の方などが認知症など判断能力が低下する前の元気なうちに、予め本人が選んだ人（後見人）に将来の財産管理などを契約で任せられる「任意後見制度」を活用し、単身高齢者や子どもがいない高齢者ご夫婦が、安心して「自分らしく」老後の生活を送れるように多方面から支援を行っております。代表を務めております私自身はもともと行政書士として個人で後見人を行っておりましたが、自分一人で支援できる高齢者の方は15人までが精一杯という中で、もっと多くの高齢者の方々の力になりたいという想いから、一般社団法人を立上げました。法律の知識のみではなく、医療・介護従事者として専門知識をもつスタッフが在籍していることから、私たちが提供する「安心」に価値を感じていただけていることで会員の方も増えており、関西・関東の拠点に加え、東海方面の拠点も４月１日に開設致しました。

プロダクト（製品）共同開発
リソース探索（技術・アイディアなどを探したい）
事業提携
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業

株式会社ヘルスケアエイド

筑波大学発ベンチャーとして、医学の専門的な知識と科学的根拠を活用した、新しい疾病を予防するための「自分らしい」健康のあり方を追求します。「自分らしい生き方が世界を変える」をスローガンに、ひとりの人間としての生命に向き合い、自分らしく、安心したサービを提供致します。日々の進化が目まぐるしい現代に置いて、既存の枠組みにとらわれることなく、常に進化していくことが不可欠です。昨今の医学の発展に伴い、医療は進歩し、病気を予防する予防医療も充実しており、自分らしい未来を生み出していくことをお手伝していく、そんな思いを胸に、時代に左右されない進化型のヘルスケアシステムを提供致します。

プロダクト（製品）共同開発
事業提携
大学発ベンチャー

株式会社メディアシーク

弊社は２０００年３月に設立、２０００年１２月には東証マザーズに上場し（4824）以来、「善いシステム善いサービス」を生み出すことを目標に２０年以上システム開発の実績を積み重ねてきました。 累計3400万ダウンロードの実績を持つバーコード読み取りアプリ「ICONIT」は１０周年を迎え、ここに近年ベンチャー企業創出も事業の柱として育ち、ヘルスケアDTｘ（エビデンスに基づき臨床研究されたソフトウェアを用いて患者に直接的な医療介入を行い、疾病の予防・診断・治療等を支援するデジタル治療アプリのこと）など新しい領域に積極的に進出しております。 その中でも、２０１６年から脳神経科学とITを融合させるブレインテックに取り組んでおり、そこで培ってきたデバイスとアプリを用いるなどして脳波の周波数（脳の活動）の調整を行うニューロフィードバックという技術を活用し、DTｘの領域で積極的に事業展開しております。 このDTｘ領域は、オープンイノベーション型の共同事業として推進しており、サービスの臨床研究、薬事承認、販売について各研究機関や製薬企業などのパートナーと提携していきたいと考えております。またすでに、東京大学様や千葉大学様などともエビデンスとなる研究成果を発表し、開発を進めております。

共同研究
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
新市場の模索
中小企業
上場企業
6カ月以内の提携希望
テストマーケティング

株式会社アライアンス

私たちは「予防・未病に寄り添う社会基盤づくり」を使命に、IoTフィットネス機器（milon）、音波振動マシン（SONIX）、認知・反射トレーニング（REAXION）、自社開発アプリ（MEon）を連携した“データドリブン型ヘルスケア”を展開しています。運動・栄養・認知・休養の要素を統合し、個々の身体機能を可視化する「ヘルスケアステーション」モデルは、フィットネスだけでなく医療・介護・企業福利厚生・自治体の健康施策とも親和性が高く、まちづくりと健康の接点となる新たな社会インフラを構築できる点が特徴です。また、半導体・医療分野に強みを持つ株式会社ジー・キューブとの資本業務提携により、医療DXやセルフメディケーションを含めた“医療×フィットネス”領域にも踏み込み、地域の健康課題に総合的にアプローチできる体制を整えています。

事業提携
ジョイントベンチャー設立
ラボ設立
資金調達したい
中小企業

株式会社オープンソシオ

自分たちで中国本土やアジア圏に５００万単位で購買・販売している経験とECデータ解析結果などを活かして事業を進めていた経験を活かし、”今このとき”の感情動向(世界、日本、中国本土等)、商標のパクリ予防、未来予報：今後売れるであろう商品の売れ行き、株価などの未来動向を予報/創造するサービス　を行っています。

プロダクト（製品）共同開発
共同研究
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
ラボ設立
資金調達したい
ネットワーキング
新市場の模索
6カ月以内の提携希望
スタートアップ

株式会社Grace Communication

Grace Communicationは人と人とのつながりを軸に、人材教育を中心としたセールスプロモーションを展開しております。＜New project＞当社の新たな取り組み-ビジネスの新たな日常構築の支援へ-日々の生活に加えて、ビジネスシーンにおいても新たな日常生活が始まりつつあります。当社でも皆様によってより働きやすい環境づくりをサポートするために、人材だけでなく様々なサービスプランをご用意いたしました。

リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
新市場の模索
中小企業

株式会社日本トリム

日本トリムグループは、【快適で健康なヒューマンライフの創造に貢献する】という企業理念の下、グローバルなメディカルカンパニーへの飛躍的成長を目指しております。我々の考える医療とは【予防】です。その対策の一つとして電解水素水整水器による【ウォーターヘルスケアという、新習慣。】を提唱しています。整水器の普及により、グローバルに予防医療、健康長寿社会の実現、そして医療費削減に貢献することが、我々の使命です。新規事業では、日本トリムグループの新たな成長軸として、先進医療分野の持株会社である株式会社トリムメディカルホールディングスにおいて、今後の大幅な市場拡大が見込まれる再生医療・細胞治療及び生殖医療（不妊治療）分野の事業基盤拡大とともに、今後、主に海外で成長が期待される病院運営事業に積極的に取り組んでおります。これらの事業を着実に伸長させるとともに、創業以来変わらぬベンチャー精神を持って、M＆Aも視野に入れ、新規事業開拓にも積極的に挑戦してまいります。

プロダクト（製品）共同開発
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
新市場の模索
上場企業