AUBA
  • 更新：2023年10月17日

こどもがいじめで悩まない社会を目指して。 起こったいじめを解決するだけでなく、いじめの予兆を検知し 未然に防ぎ、いじめで悩む子がいなくなる社会を創る。 言えなかった 知らなかった からみんなを守る。 知識の共有を通じて、デジタル化でいじめをなくす。

株式会社マモル

株式会社マモル
  • 教育サービス
  • 研修サービス
  • クラウドサービス
  • プロダクト（製品）共同開発
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
  • ネットワーキング
  • 3カ月以内の提携希望
  • 教育研究機関
  • スタートアップ

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。
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選択しているビジネス領域の企業

株式会社アクシアカンパニー

風評被害対策（別名：WEBリスクマネジメント）を専門的に行う事業です。公式サイト：https://axia-company.co.jp/■逆SEO対策企業名やサービス名又は、代表者名や個人名などで検索した際に、検索上位に悪質なサイトや誹謗中傷を書いた記事など自社にとってデメリットになるサイトページの順位を押し下げる対策です。対策領域はGoogle、Yahoo!、Bingと対応可能です。■サジェスト対策前述のようにキーワードを検索する際の検索候補（サジェスト）に、ネガティブワードが表示されてしまっている際にサジェストの非表示対策を行っています。対策領域はGoogle、Yahoo!、Bingと対応可能です。・アクシアカンパニーの特徴弊社の設立背景として、「逆SEO対策を専門的に行う」ために設立しました。情報化社会の中、日々変化するアルゴリズムやキーワードを分析し、独自のノウハウを確立致しました。・アクシアカンパニーのアピールポイント逆SEO対策：1ページ目クリア化成功率85%以上サジェスト対策：対策キーワード非表示成功率99%以上※検索アルゴリズムの仕組み上、再表示される可能性はあります。

  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 大手企業
  • 上場企業
株式会社アクシアカンパニー

ブリタニカ・ジャパン株式会社

『好きのスタートラインは、知ることだ』をモットーに、全ての学ぶ人と教える人に寄り添った学びのソリューションを提供しています。百科事典として250年もの歴史の中で培った知の集積と信頼できる情報をもとに、楽しく学びながら知識・教養が広がる学習ツールやデジタル百科事典、そして最近ではデジタル探究教材を学校や学習塾、図書館などに導入しています。また、アメリカの学校で実際に使われている英語学習コンテンツも提供しており、日本の中学校から高校、大学、さらには学習塾まで幅広くご利用頂いております。多くの教育委員会や官公庁との取り引き実績がありますが、良いものはもっと展開していきたいという思いがあり、様々な企業様と一緒に教育の未来について取り組んでいきたいと考えております。

  • リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
  • 事業提携
  • 新市場の模索
  • 外資系企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 6カ月以内の提携希望
ブリタニカ・ジャパン株式会社

ひかりば

地方公共団体、教育機関における情報教育（研修・講演）に強みを持っています。教育機関向けには主にいじめ（ネットいじめ）問題をはじめとした人権問題、SNS不適切投稿によるトラブル予防のための情報モラル、フェイクニュースに惑わされないメディアリテラシーの向上、教育相談員向けのコミュニケーション法、組織運営論などの教職員向けの研修や講演、児童生徒向けには講習会（勉強会）を企画、提供しています。民間企業向けの研修プログラムも提供可能です。また、代表個人としては、組織の特命プロジェクトの遊軍的機能の提供、新規事業の企画推進、運営フェーズに向けた体制づくり等、社内で不足するリソース、隙間を埋める役割を提供します。民間企業向けの領域としては、新規事業企画、マーケティング、経営管理、組織づくり、人材育成、広報支援となります。

  • 共同研究
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
  • ネットワーキング
  • 中小企業
ひかりば

特定非営利活動法人日本ピーススマイル協会

教育・ヘルスケア領域主に、中高生がどっと参加してくる教育イベントや居場所作りを通して、生きる力と成長の場を提供しています。※現在、オンライン自習・勉強会smile study cafeの立ち上げ運営資金を募るクラウドファンディング実施中。https://camp-fire.jp/projects/view/450881健康経営・ウェルビーイング領域・個人向け・企業向け研修を実施。職場内での信頼関係を築く対話コミュニケーションやメンタルケアなど、内面から働き方改革・健康経営を推進する職場作りをサポート。ダイバーシティ、SDGsをテーマとした研修なども実施。大人の満足度は驚異の95％以上。2019年で老若男女問わず1500人以上に提供。2020年はオンラインでのべ300人以上に提供。・コロナにおける経営者などのメンターとして、メンタルケア・ライフコーチングも。※2018年法人化したばかりのNPOですが、SDGSsやCSRに意識の高い提携先も歓迎します（大同生命厚生事業団、大和証券福祉財団、ジョンソンエンドジョンソン、独立行政法人福祉医療機構の助成支援を受け、自殺メンタル予防とウェルビーイング社会作りに取り組んでいます）。

  • プロダクト（製品）共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
  • ピッチイベント実施
  • ネットワーキング
  • NPO・NGO
特定非営利活動法人日本ピーススマイル協会

株式会社Ridilover（リディラバ）

株式会社リディラバは、「社会の無関心の打破」をミッションに、個人・企業・学校・自治体等の各セクターと、社会問題の現場をつなぐ事業に取り組んでいます。 ■社会課題の現場に学ぶ、企業研修「フィールドアカデミー」 多様化・複雑化する社会において、「主体性」をもって課題に向き合う人材を育成。社会課題のリアルな現場に学び、課題の本質をとらえ解決策を提案するフィールド型の企業研修を提供しています。 ■メディア事業「リディラバジャーナル」 リディラバ独自の取材企画で構成されるオンラインメディア。サブスクリプション型（有料会員制）のメディアとして、日々、さまざまな社会問題を発信しています。 ■教育旅行・研修 リアルな社会問題の現場に訪れることができるスタディツアーを、幅広い世代の方々に向けて提供。全国の中学校・高校に、修学旅行などの機会を通じて、教育旅行プログラムをご利用いただいています。 ■カンファレンス 日本最大級のソーシャルイシューカンファレンス「R-SIC（アールシック）」を主催。

  • プロダクト（製品）共同開発
  • 共同研究
  • リソース探索（技術・アイディアなどを探したい）
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
  • ピッチイベント実施
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 大学発ベンチャー
  • スタートアップ
株式会社Ridilover（リディラバ）

Tech Up Advance Pte Ltd

Tech Up Advanceは、ゲーミフィケーションを活用したシミュレーションソフトウェアを通じ、楽しい体験学習を提供する教育スタートアップです。※ゲームのように夢中になれる仕組みを活用して能動的な行動を促す手法です。代表のアイナは教育業界での連続起業家で、2014年に夫のカーファイと共にマレーシアでレゴロボット教室を立ち上げ、大手出版社Sasbadiに買収されました。その後、教材の高価格や学校教師のテクノロジー対応の課題を解決するため、2018年に再業。創業60年の日系教育玩具メーカー「アーテック」と提携し、マレーシアの公立学校300校でSTEM教育を普及させました。2020年のパンデミックでは対面教育が停止せざるを得なかったですが、アーテックとデジタルツインシミュレーション『Artec Robo』を共同開発し、事業を継続させました。（URLhttps://www.artec-kk.co.jp/dl/93276/）2023年にはシンガポールでTech Up Advanceを設立し、引き続き「楽しい学び」を軸にSTEM教育向け3Dシミュレーションエンジンを開発・提供。初心者から上級者まで対応可能な柔軟なプラットフォームを提供する強みを生かし、今後は、学生時代の教育が、より社会の現場と紐づいた学びになるようにイノベーションを推進し、産業界と連携して新たなソフトウェア開発の共創を目指しています。

  • 海外ベンチャー
Tech Up Advance Pte Ltd

株式会社Edo

教育分野において、学校教育だけに留まらない地域全体の学び(社会教育、生涯教育、防災教育、スポーツ、など)を包括的にプロジェクトとして取り組んでいることが弊社の１番の強みです。さまざまな領域へ進んでいる理由は、「教育」は学校だけで取り組むものではなく、一つの暮らしの単位である「地域社会」全体の子ども〜大人までが一人一人高い教育への意識を持っていることが、持続可能な日本の地域を作っていくために必要だと考えています。今後の展開としては、2023年より開始する中高生向けの民間探究スクールの開校を目指し、その事業において「子どもたちの資質能力の向上」だけではなく「地域にとってどんな影響があるか」という社会的インパクト側にも目をむけ検証し、教育が地方部においてどのように効果を発揮するかをデータで可視化し全国にその重要性を伝えていくチャレンジに向かいます。

  • 資金調達したい
  • スタートアップ
株式会社Edo

NPO法人有明支縁会

普通に生きられない方々の支援のため、日々活動をさせていただいております。 理事長自らの小さいころからの体験（虐待・いじめ・生活困窮・癌など）を乗り越え、今は苦しんでおられる方々に対し支えや力となれるようにNPO法人有明支縁会を立ち上げて動いております。 そういった中で、全国的に増えている不登校の子供たちの支援を開始いたしました。「すらら」という文科省認定のオンライン学習システムを使用し、学習だけではなく、背景にある問題への取り組みや出席扱いのための学校側への交渉なども行っております。教育関係での支援ということで、不登校に限らず、家の事業で勉強ができない（ヤングケアラーなど）や、生活困窮で塾に喪いけない子供たちの支援に繋がればと思っております。NPO法人の支援と企業様の協業ということで、ご支援いただけたら幸いです。

  • リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
  • NPO・NGO
  • スタートアップ
NPO法人有明支縁会

株式会社藤乃森

弊社事業の強みは、「非日常となってしまう”健康”を身近にシンプルに」をモットーに、生活の一部でありながら、様々な理由で継続と見直しが難しい予防・健康づくりを専門家が支援することで継続させる点にあります。長年、医療現場で薬剤師として携わってきた知識や経験、学術活動や社会活動で築いてきた社会貢献心を元に、幅広くも深い専門知識で一人一人のセルフメディケーションを支援いたします。また、その基盤となるプラットフォームを構築いたします。

  • 共同研究
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社藤乃森

SOZOW株式会社

「好奇心を解き放ち、自分らしい未来をSOZOWできる社会をつくる」少子化にも関わらず不登校は過去最高。子どもの精神的幸福度は世界ワーストクラス。IT化やAIの台頭など社会が大きく変わる中、明治時代からほとんど変わらない画一的な教育制度が社会全体の同調圧力や閉塞感、停滞を生み、子どもが生きづらい社会を生み出しているのではないでしょうか。私たちSOZOWはこのような日本の現状を変え、子どもたちが好奇心を活かして自分らしく活躍できる社会をつくることを目指しています。そのために、テクノロジーの力を活用して、旧来の教育システムとは全く異なる「好奇心を起点にした学び」を子どもたちに届けてきました。それは、個性を活かし、興味のあることに夢中になってアウトプットしていく新時代の学びです。SOZOWに、教科書はない。決められた答えはない。好奇心から始まる学びが、未来を切り拓く力になる。

  • リソース探索（技術・アイディアなどを探したい）
  • 事業提携
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
  • 新市場の模索
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
Go Visions株式会社

株式会社オーナー

株式会社オーナーでは企業、大学、高校、自治体、教育委員会など多様な方々と一緒に、若年層向けの教育コンテンツ制作を行っています。これまでには、企業や地域で活躍する「ひと」に焦点を当てた記事・動画コンテンツを数多く手掛けてきました。これまでには東北大学と協働した教材制作や福島県教育委員会の委託事業の受託、教育系の企業様のコンテンツ制作などを行っております。企業様とは若年層に自社の魅力を伝えるコンテンツを共に企画し、自治体や教育委員会、大学とは地域で活躍する先輩・研究者の物語をまとめ、ロールモデルとして高校生に届けていきます。また、高校には起業家教育や探究学習などのプログラムをオーダーメイドで提供します。私たちは単に教材を提供するだけではなく、企画から教材制作、授業実施、さらに効果検証まで、一気通貫で実施します。元高校の校長をはじめ、教育現場での経験豊富なメンバーが教材制作をサポートいたします。過去の制作実績はこちらhttps://gateway.guide/info/works/

  • プロダクト（製品）共同開発
  • 事業提携
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
株式会社オーナー