更新：2025年07月19日
返信率：100%

環境を配慮し、水素燃料が使用可能で、維持管理が簡易でコストも低減することができる発電機システム

Aquarius Engines株式会社

水素エネルギー
環境問題
地球温暖化対策
認定SU
共同研究
事業提携
資金調達したい
外資系企業
6カ月以内の提携希望
スタートアップ

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。

5
口コミ：0件
4
口コミ：0件
3
口コミ：0件
2
口コミ：0件
1
口コミ：0件

選択しているビジネス領域の企業

株式会社エアロジーラボ

ドローンが世の中に活用されるようになり「空の産業革命」と言われました。様々な分野で社会実装に向けて取り組んでいます。しかし、本当に社会実装が進んでいるかというと、そうは思いません。特に産業用ドローンにおいては、バッテリー型という事が大きな課題となっています。それは、バッテリーからくる飛行時間の問題です。飛行時間が短いため、少しでも長い作業をしようした場合、何度も離着陸を繰り返してバッテリーを交換する必要があり、必要な分のバッテリーを事前に準備したり運んだりという作業が生じます。それらの課題を解決するための長時間飛行を可能にするものが、ガソリンエンジン発電機で飛行する弊社が開発したハイブリッド型ドローンです。ガソリンエンジンにより発生する振動をどのように抑えて安定した飛行をさせるか、それを実現するのが弊社の技術です。またガソリンタンクを守る安全設計ついても合わせて実施しています。

資金調達したい
中小企業

西部石油株式会社

油槽所事業　出光興産が当社へタンカーで輸送する石油製品を貯蔵タンクに受入れ、タンカーターミナル(海上出荷設備)およびトラックターミナル(陸上出荷設備)から出荷しています。　【受入・出荷製品】 LPG、ガソリン、灯油・軽油、重油、硫黄国家備蓄事業　出光興産宇部備蓄基地（西部石油山陽小野田事業所内）は、本州最西端の瀬戸内に位置し、大型タンカーが着桟可能な備蓄基地です。当社は、出光興産から国家備蓄基地の運営管理を受託し、緊急放出等に備え、貯蔵原油の品質管理、設備の維持管理を行っています。太陽光発電事業　環境負荷低減への取り組みとして、平成27年7月からメガソーラー事業の商業運転を開始し、再生可能エネルギーの供給を通じて地域社会に貢献しています。　【発電能力】 8,190kW新規事業　当社は2040年までに「地産地消型のカーボンフリーエネルギー供給および資源循環、ならびに技術開発・実証に取り組む拠点」へと事業転換します。　出光興産、山陽小野田市、山口県および地元企業・大学等とも連携し、脱炭素や地域創生など、地域の持続可能な発展への貢献を目指します。

プロダクト（製品）共同開発
共同研究
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
リソース探索（技術・アイディアなどを探したい）
事業提携

株式会社イバラキエアポートエンタープライズ

サイバーセキュリティ対策の具現した国産産業用ドローン及び水素燃料電池を利用した長時間（２時間）飛行が可能なドローンの販売運用を行っています。両機体とも新たな技術とサイバーセキュリティ対策を取り入れ、これまでのドローンの世界を変えていきます。特に水素燃料電池ドローンは物流において「ラスト１マイル」から「コア１０マイル（最大６０km）」へと変革していきます。

資金調達したい

株式会社ストリートデザイン

有機物のグリーンエネルギー化プロセス及びシステム特許技術を実用・商用化展開しています。今現在は、地球温暖化効果ガス（二酸化炭素CO2)排出削減の為の脱炭素・水素社会構築に貢献できる事から、有機系廃棄物を合成ガス化しグリーン水素を製造するプラントとして提供できます。現在の水素製造は、天然ガスからの水蒸気改質や水の電気分解から製造されている水素が主で、それらの方法で水素を作る際に化石燃料由来、二酸化炭素（CO2)を排出しているため、”グレー水素”と言われています。弊社の提供するプラントシステムでは、二酸化炭素を排出しない為、安定的に”グリーン水素”と言われる水素エネルギーを生成できる事が特徴になります。また、投入物が、これまで焼却処分で処理処分されていたためにその処分の際に二酸化炭素を排出してしまいます。その分の二酸化炭素排出も削減できることから、地球環境に対し大きく貢献できるシステムになります。　また、水素インフラが整い安定的な水素の需要が確立されるまでは、弊社のシステムにて生成されたグリーン水素とCO2から、触媒を通してe-メタノール化（グリーン液体燃料）として工業原料やSAFへの展開が可能です。　廃棄物問題、エネルギー問題、脱炭素、気候変動対策への貢献として国内外での需要があります。

リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
事業提携
資金調達したい
新市場の模索
中小企業
スタートアップ

協同組合　西日本流通ネットワーク

◆ガソリン・軽油等の共同購入　　　・変動の激しいガソリンを大量に共同購入することにより比較的安い価格で、安　　　　心してご利用頂けます。　　　・全国のENEOSのスタンドでご利用になれます。　　　　（高速道路上のスタンドも同一価格です）　　　　　　　・経費の削減、経理業務の簡素化が実現します。◆高速道路共同利用　　　・ETCコーポレートカード　　　　　　車両1台当たりの月間利用金額に対して割引が受けられます。　　　　　　対象道路：NEXCO東日本・中日本・西日本が管理する高速道路　　　・ETCマイレージカード　　　　　　高速道路の利用金額に応じてポイントが取得でき、ポイントが一定数に達　　　　　　すると割引が得られます　　　　※　比較的多くご利用になる企業様は、割引率の高いETCコーポレート　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　カードをお勧めします。

株式会社ロボデックス

世界中でカーボンニュートラルの実現に向けて動き出す中、輸送の分野の脱炭素化に資する2050年カーボンニュートラル実現に向けた一つの鍵である水素を利用した物流ソリューション創造として、新しい物流の未来へ、「水素ｘドローンを」実現できる唯一のドローンメーカーとして次世　代型物流ドローンをご提供いたします。また、世界から遅れている日本のドローン産業ですが、水素燃料電池と組み合わせ長時間飛行を可能にすることで、本格的な物流がドローンで可能になります。世界でもまだ本格的なドローンでの物流は実施されていません。国土が狭い日本だからこそ、ドローン物流の社会実装を世界に先駆けて実現することが可能だと考えています。

事業提携
資金調達したい
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
新市場の模索
3カ月以内の提携希望
スタートアップ

HOCインテリジェントテクノロジー株式会社

高品質で独創的技術開発に取り組んで参りました。安全で便利な製品提供の為、AIoT 5G blockchain 量子コンピューティング　XR、AR、VR等DX最先端技術と開発に関する特許も多数取得、今後も“ICT企業” ICT領域（主な領域：Fintech、コミュニケーション[AR/VR]、セキュリティ、メディアコンテンツ、Bigdata、クラウド、IoT・ドローン、マーケティング・広告、メディカル・ヘルスケア、ロボティクス、電力・電池、AI、Enterprise、教育　新エネルギー産業（電池関連）電池（蓄電池、水素・燃料電池等）や電池の材料・部材等）として発展進化して参ります。分野別（環境・エネルギー、ライフサイエンス、システム・情報科学技術、ナノテクノロジー・材料）で最先端技術を利用したハードウェア・ソフトウェア開発、実証実験、プロトタイプ製品の研究開発・運営・販売、

共同研究
スタートアップ

株式会社ETSホールディングス

当社は送電線工事では電力会社お墨付きの施工管理能力をベースに大規模の再生可能エネルギーの施工管理も手掛け業容拡大をしてきました。今後は水素を事業の第二の柱にして国内では事業を拡大する戦略です。また海外ではマレーシアに拠点を置いて、送配電事業・給水事業などのコンセッション事業にも挑戦することを考えています。海外でも水素・燃料電池に係る事業開発を行っております。100年企業として歴史を大切にしつつ、来年は1年目のベンチャー精神でこれからの100年続く会社にしていきたいと思っており、業界問わずいろいろな企業との協業を通じて社会に貢献していきたいと考えています。来たれベンチャースピリッツを持った人たちよ！

共同研究
ジョイントベンチャー設立
ネットワーキング
中小企業
スタートアップ

株式会社Plan Be

Plan Beは電池や蓄電技術の開発パートナーです。リチウムイオン電池をはじめ、鉛電池、燃料電池、キャパシタ、ニッケル水素電池などあらゆる電池系を熟知したエキスパートが、直面する課題を解決に導きます。新規電池材料開発や部品開発などの研究開発フェーズから、エネルギーマネジメントシステム（EMS）での蓄電池最適制御などの実フィールドでの応用展開まで、すべての開発シーンに対応。分散型電源や自家消費型太陽光発電などの再生可能エネルギー向け大型エネルギーマネジメントシステムやHEMS、BEMS用蓄電システムによるBCP対策から、EVやPHEVなどのモビリティー、各種ポータブル用途など、あらゆる分野で数多くの実績を誇ります。Plan Beは電池をブラックボックスにはしません。まずは、ご相談下さい。

プロダクト（製品）共同開発
共同研究
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
プロジェクト・イベント型（期間限定）での協業
ネットワーキング
中小企業

株式会社楽々

発酵技術を活用した完全循環型農業を可能とする設備マッシュファメンタシステムを所有し、同装置を販売。ライセンスアウトの実績は２件を有する。自社国内特許は３件所有。うち2件を海外（アメリカ、中国、インド、韓国、ＥＵ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）に審査請求し、現在マレーシアでの国際特許を１件取得。その他　国内特許専用実施権1件、専用商標使用権2件を所有。茸生産の従来技術につきものの、産業廃棄物排出、高いＧＨＧ排出量、技師、クリーンルーム　等の必要が無く、また原料由来の天然微生物による発酵をＩＯＴ化することで、無人で、夜間に生産を行い、人の稼働時間を減少させ、安定した発酵菌床の製造を実施。また、オール電化で省エネでもあり、ＧＨＧ排出量は菌床製造ベースで既存技術の約７０％ダウンであり、再エネとマッチングすることでエネ０を目指す他、使用する水量も少なく、原材料は綿実油の搾りかす、甜菜糖の搾りかす、有機いなわらと、木質バイオマスとの競合で高止まりするおが粉を一切使用しない。添加物・栄養剤も使用しないことから、排水処理も不要。薬品等については有機ＪＡＳの基準に合致したものしか使用していない。加えて、使用後の菌床はキチン質が豊富でバチルス系の微生物やトリコデルマを中心に土壌へ豊富な微生物菌叢を提供する土壌改良型のたい肥として地元口コミを中心に広がっている。

事業提携
ジョイントベンチャー設立
ラボ設立
資金調達したい
3カ月以内の提携希望
地方発ベンチャー
6カ月以内の提携希望
スタートアップ

高橋電気工業株式会社

●弊社は、青森市を中心とした電気工事業の会社で、送配電の配電線に関わる一般電気工事業や電気配線工事業を行っています。従業員29名、創業67年の中小企業であり、主要取引先である東北電力㈱からの依頼を受けた電柱の外線工事や計器（電気メーター）取替工事を主とし、一般顧客からの内線工事も手がけています。企業理念は「私たちは関わる人全ての暮らしを守る企業として社会に貢献します」とし、地域のお祭りやイベントへの参加、地元の工業高校での出前授業など地域貢献活動にも力を入れています。再生可能エネルギー分野への進出を模索し、木質バイオマスや風力エネルギーの事業化を検討中です。地域に根差した信頼と実績を基盤に、地域社会と共に歩んでまいります。●風力発電を行うためには風力サイトの開発から始まり、その際に風況マップが活用されます。風況マップでは年平均風速や風向等必要なデータを確認することが可能ですが、正確性に課題があるため、事業計画の立案が困難な現状があります。そこで当社は八戸工業大学と協力し、風車設置場所の年間平均風速をより正確に提供する高解像度風況マップ（風読みシステム「風読み君」）を開発しました。より正確な風況マップを提供することで、多くの事業者にとって風力事業への参入ハードルを下げることが可能です。将来的にはオンラインでの風況データ提供を可能とすることで、風力エネルギーの更なる普及を通したグリーン社会の実現を目指して参ります。

プロダクト（製品）共同開発
リソース提供（既存技術の提供・特許流用の検討など）
リソース探索（技術・アイディアなどを探したい）
事業提携
中小企業

ポルタパーク株式会社

これまで、世界にさきがけてQRコード、暗号技術、スマホを使用した駐車場のシェアリングシステムや洋上風力・潮流力のハイブリッド発電システム、洋上風力の設置工法、世界で唯一の無電力で空調機能を発揮する建材等の開発を手掛けてきました。競合抑止力のある特許を取得できるような独創的な技術コンセプトにこだわっていますが、十分な技術調査を行った上で、単なる一時の閃きは切り捨てながら、永く輝く技術コンセプトを完成するよう心がけています。特許については、非常に高い確率で取得しています。

プロダクト（製品）共同開発
共同研究
事業提携
ジョイントベンチャー設立
資金調達したい
中小企業
3カ月以内の提携希望
6カ月以内の提携希望
スタートアップ

COPEMER LTD

海運業界で働いていますが、GHG(温室効果ガス）削減の方法を模索しています。我が社では今、コンブの養殖でカーボンオフセットを試みています。コンブは杉の木の5倍の二酸化炭素の吸収数値にすると1エーカ(4000m²−63mx63m幅)のコンブ畑で1日に2.7トンの CO2を吸収することができる伸びるのが早い(1日1CM)4ヶ月で収穫食用以外にも使い道がたくさんあり、オーガニック肥料、牛の餌、バイオプラスチック、バイオ燃料、難熱剤、紙、断熱材まだ新しい分野の研究なので、カーボンオフセットを模索している企業、再生事業に取り組んでいる企業と積極的に繋がりたいと思ってます。カーボンオフセット、カーボンクレジット等の情報交換、日本では、国際的にはどう行うかなどの情報交換を求めています。

共同研究
ネットワーキング
新市場の模索
外資系企業